# 地理院地図ヒストリーを調べてみよう
地理院地図の歴史を地理院地図ファンクラブで紐解いてみましょう（地理院地図ファンクラブ定例会2021年9月11日）。まとまった段階で、wikipedia（[https://ja.wikipedia.org/wiki/地理院地図](https://ja.wikipedia.org/wiki/地理院地図)）に内容を投稿することを考えています。

※対話を通じて内容を充実していくことが適切かもしれません。情報は既刊情報で公開されていると思いますが、**関心に沿った形で集約されていないのが課題**と考えると概ね正しいと思います。

## 沿革

* 1993年　数値地図刊行
https://www.jstage.jst.go.jp/article/geoinformatics1990/6/2/6_2_59/_article/-char/ja/

* 1997年 ファクシミリ地図提供サービス
https://www.gsi.go.jp/common/000063365.pdf

* 1999年　「電子国土」提唱
https://ja.wikipedia.org/wiki/電子国土

* 2000年
「２１世紀の基本測量 ～電子国土の実現に向けて～」（平成１２年１２月　国土地理院政策懇談会）が発表される https://qiita.com/hfu/items/3429951a8acf7cccf8f2

* 2002年　空中写真閲覧サービス開始
https://internet.watch.impress.co.jp/www/article/2002/0214/map.htm

* 2003年　電子国土Web提供開始
https://internet.watch.impress.co.jp/docs/column/chizu/748487.html

* 2004年3月29日　ウォッちず提供開始
https://www.teikokushoin.co.jp/journals/geography/pdf/200604/geography200604-01-04.pdf
* **2007年　『地理空間情報３法成立』**
◆地理空間情報活用推進基本法公布（基盤地図情報整備）
◆測量法改正（インターネット上での地図提供）
◆統計法改正（統計の目的外使用緩和）

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%B0%E7%90%86%E7%A9%BA%E9%96%93%E6%83%85%E5%A0%B1%E6%B4%BB%E7%94%A8%E6%8E%A8%E9%80%B2%E5%9F%BA%E6%9C%AC%E6%B3%95
https://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2007/03/05/14977.html

* 2009年　SVG コンテンツを利用した電子国土の普及戦略の研究が完了
https://www.gsi.go.jp/common/000057642.pdf

* 2011年 電子国土 Web システムのオープンソースソフトウェアを利用した改良及びソースコードの公開
https://www.gsi.go.jp/common/000071405.pdf

* 2012年9月　電子国土Web.NEXT試験公開
https://internet.watch.impress.co.jp/docs/column/chizu/581167.html

* **2013年　『地理院地図の公開　10月30日』**
https://www.gsi.go.jp/REPORT/JIHO/vol125-abst-10.html
国土地理院時報 2014 No.125
「地理院地図の公開 Release of GSI Maps」
地理空間情報部 北村京子・小島脩平・打上真一・神田洋史・藤村英範
（公開日：平成26年3月27日）

https://x.com/gsi_cyberjapan/status/1718885457080287709

* 2014年3月19日　地理院地図3D公開開始
https://current.ndl.go.jp/node/25732

* 2014年11月20日　第1回地理院地図パートナーネットワーク会議が開催
https://maps.gsi.go.jp/pn/index.html

* 2014年　政府標準利用規約第1.0版公表
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%94%BF%E5%BA%9C%E6%A8%99%E6%BA%96%E5%88%A9%E7%94%A8%E8%A6%8F%E7%B4%84

* 2014年　「全国都道府県市区町村別面積調」の計測基図が紙の地形図から電子国土基本図のデジタルデータへと変更
https://www.gsi.go.jp/kihonjohochousa/kihonjohochousa60012.html

* 2015年12月24日　政府標準利用規約第2.0版公表
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%94%BF%E5%BA%9C%E6%A8%99%E6%BA%96%E5%88%A9%E7%94%A8%E8%A6%8F%E7%B4%84

* 2016年3月29日　地理院地図Globe試験公開開始
https://www.gsi.go.jp/johofukyu/johofukyu40056.html
* 2019年7月29日　地理院地図ベクターの試験公開
https://maps.gsi.go.jp/development/vt.html

* 2020年3月19日　地理院地図Vector（仮称）の全国データ公開　印刷や作図等の機能実装
https://maps.gsi.go.jp/development/vt.html

* 2021年　ベースレジストリ項目に電子地形図が指定される

## サブプロジェクト: 電子国土用語解題
### 電子国土
理念

「電子国土」を構成する地理情報は、それぞれの情報の生成者の下に分散して管理されるため、情報の更新が迅速に行えるとともに、最も信頼性の高い情報となる。利用者は、これらの多様な情報を自由に統合して活用することにより、それぞれの立場で適切な国土管理を効果的に行うことができる。

特に、災害対応等の危機管理にあたっては、リアルタイムな災害情報を提供することにより、国や地方公共団体等災害対応にあたる機関や研究者が適時的確に状況を把握し、迅速に対応することが可能となる。

政策の選択や施行に関する情報を、国民、ＮＰＯ、企業、行政等が共有することにより、共同して国土管理を推進する社会の形成が促進される。

「電子国土」が活用されるためには、情報を利用者が自由かつ容易に「自分の好きな態様で」加工・表現するためのコンピュータシステムが求められる。

多様な地理情報を利用者に負担をかけずに統合して表示する仕組みと手法が用意されなければならない。

### 電子国土 Web
電子国土の理念をウェブ技術で実装したもの。実はこの用語は比較的新しい。当初は電子国土ポータルという用語が優勢。
### 電子国土 Web システム
電子国土 Web を実現するコアシステム
### 電子国土 Web システムプラグイン
電子国土 Web システムのうち、クライアント側での処理を担当する ActiveX コンポーネント形式のプラグインソフトウェア
### 電子国土ポータル
電子国土 Web システムを用いて電子国土の理念を実装するにあたり、とりあえずの電子国土への入り口として存在するポータルサイト
### 電子国土Web.NEXT
新コンセプトを実装する形で電子国土 Web をアップデートするプロダクト。のちの地理院地図である

## サブプロジェクト: 隣接するプロジェクトとの関連記述
### 数値地図と地理院地図
数値地図でできたことのすべてを地理院地図でも実現できるようにするという形で数値地図を引き継ぐためには、ベクトルタイルの本格運用を待つ必要があると考えられる。

### ウォッちずと地理院地図
ウォッちずは電子国土 Web に先行した。地理院地図になって電子国土 Web の系譜の技術が十分に成熟したので、ウォッちずを吸収する形で地理院地図に一元化がされた。

### 地形図と地理院地図
電子国土 Web システムの標準地図が十分に成熟した結果、基本測量成果「[電子地形図（タイル）](https://maps.gsi.go.jp/development/ichiran.html)」として公告されることにより、地理院地図が地形図の伝統と正規に接続した。

### 地球地図と地理院地図
地球地図と地理院地図のブリッジとして国連ベクトルタイルツールキットが存在する。

## 地理院地図とオープンソース
1.　電子国土 Web システムの時代には、特許との関わりが深かった。これを通じて、知的財産権に関する感覚が研ぎ澄まされることになる
2.　OSGeo 財団日本支部との長期安定的な友好関係を通じて、知見を深めてきた
3.　国土地理院情報普及課は GitHub Governments メンバーである
4.　国土地理院情報普及課は第1回 GitHub Universe に招聘された
5.　国土地理院情報普及課は OSS 奨励賞を受賞した
6.　国土地理院は国連ベクトルタイルツールキットのコントリビュータである
7.　国連ベクトルタイルツールキットは国連オープン GIS イニシアティブのプロジェクトである
8.　国連オープン GIS イニシアティブとOSGeo財団との協力関係も深い