# 第９節　情報デザイン
 この科目は，情報デザインに関する知識と技術を身に付け，情報デザインに関する課題を発見し解決する力，情報デザインの構築に取り組む態度を養うことを目的としている。
 今回の改訂では，情報デザインを考えるための情報収集や情報メディアの特性を生かしたデザインなど，情報メディアと情報デザインに関する知識の一体的な習得を行うなどの改善を行った。

## 第１　目標
**1　目　標**
 情報に関する科学的な見方・考え方を働かせ，実践的・体験的な学習活動を行うこ
となどを通して，情報デザインの構築に必要な資質・能力を次のとおり育成すること
を目指す。
（1）情報伝達やコミュニケーションと情報デザインとの関係について体系的・系統的に理解するとともに，関連する技術を身に付けるようにする。
（2）情報デザインの手法，構成，活用に関する課題を発見し，情報産業に携わる者として合理的かつ創造的に解決する力を養う。
（3）情報デザインによる効果的な情報伝達やコミュニケーションの実現を目指して自ら学び，コンテンツやユーザインタフェースのデザインなどの構築に主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。

 この科目においては，適切な情報伝達やコミュニケーションの実現に必要な，情報デザインの知識と技術を身に付け，情報産業に携わる者として，情報伝達やコミュニケーションについての課題を発見し，情報デザインの知識と技術を使って創造的に解決する力，情報デザインの構築に取り組む態度を養うことを目指すことをねらいとしている。
 目標の（1）については，適切な情報伝達やコミュニケーションを実現するため，情報デザインについての知識を理解し，適切な表現手法を用いてデザインするための技術を身に付けることを意味している。
 目標の（2）については，情報伝達やコミュニケーションの場面における情報デザインの手法，構成，活用についての課題を発見し，情報産業に携わる者として、情報の科学的な理解に基づき，情報デザインの知識と技術を適切かつ効果的に活用して解決する力を養うことを意味している。
 目標の（3）については，情報デザインによる効果的な情報伝達やコミュニケーションの実現を目指して，外見的なデザインだけでなく，製品やサービスが利用される環境を含めたデザインについて自ら学び，コンテンツやユーザインタフェースなどのデザインに主体的かつ協働的に取り組む態度を養うことを意味している。
## 第２　内容とその取扱い
### １ 内容の構成及び取扱い
 この科目は，目標に示す資質・能力を身に付けることができるよう，（1）情報デザインの役割と対象，（2）情報デザインの要素と構成，（3）情報デザインの構築，（4）情報デザインの活用の四つの指導項目で，2〜6単位程度履修されることを想定して内容を構成している。また，内容を取り扱う際の配慮事項は次のように示されている。

（内容を取り扱う際の配慮事項）

ア　情報デザインに関する具体的な事例を取り上げ，情報伝達やコミュニケーション
と関連付けて考察するよう留意して指導すること。

 内容を取り扱う際には，情報デザインの具体的な事例について，情報伝達やコミュニケーションと関連付けて，体験的に学習することが重要である。その際，グループワークなどにより多様な意見に触れることで，情報デザインの対象への多面的な見方に気付き，情報伝達やコミュニケーションの仕組みに目を向けて，利用者の視点を考慮した情報デザインについて考える態度を身に付ける必要がある。

イ　実習を通して，情報の収集，整理，構造化，可視化などの学習活動を行わせるとともに，地域や社会における情報伝達やコミュニケーションに関する具体的な課題を設定し，解決の手段を作品として制作，評価及び改善する学習活動を取り入れること。

 四角内容を取り扱う際には，情報を収集，整理，構造化し，それを基に情報デザインを考え，作品という形で制作し，可視化するといった実習などを通じて，体験的に学習するようにすることが重要である。その際，生徒が地域や社会における情報伝達やコミュニケーションに関する具体的な課題を設定し，解決するためのデザインを考え，さらに作品を評価及び改善する活動を通して，新たな課題を設定し解決するなど，生徒が主体的に社会の課題と向き合い，解決に向けて継続的に取り組む態度を身に付けるようにする必要がある。

### ２ 内容
**2　内　容**
1に示す資質・能力を身に付けることができるよう，次の〔指導項目〕を指導する。

**〔指導項目〕**

（1）情報デザインの役割と対象
ア　社会における情報デザインの役割
イ　情報デザインの対象
（内容の範囲や程度）

ア　〔指導項目〕の（1）のアについては，具体的な事例を取り上げ，社会 において情報デザインが果たす役割について扱うこと。イについては，情報伝達やコミュニケーションの仕組みとそこで使われるコンテンツを扱うこと。

### （1）情報デザインの役割と対象
 ここでは，科目の目標を踏まえ，社会における情報デザインの役割と情報デザインの対象についての知識を基盤として，情報デザインの考え方を活用して情報伝達やコミュニケーションについての課題を発見し解決する力，情報デザインの考え方を情報伝達やコミュニケーションへ活用しようとする態度を養うことをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。

①　社会における情報デザインの役割と対象について理解するとともに，情報デザインの考え方を身に付けること。
②　社会における情報伝達やコミュニケーションについての課題を発見し，情報デザインの考え方を活用して創造的に解決すること。
③　情報デザインについて自ら学び，情報デザインを情報伝達やコミュニケーションに活用することに主体的かつ協働的に取り組むこと。

**ア　社会における情報デザインの役割**
 ここでは，情報デザインの具体的な事例として，インフォグラフィックス，ピクトグラム，アプリケーションソフトウェアの画面のデザインなどを取り上げ，情報デザインには社会における情報伝達やコミュニケーションについての課題を合理的に解決するという役割があること，合目的性があることを扱う。その際，ISO で規定された人間中心設計のプロセスなどを取り上げ，情報デザインの作業の流れが，デザインを考えながら評価，改善を常に繰り返すことで，目的にかなうデザインに仕上げていくことを扱う。
 また，情報デザインの具体的な事例について，それが生み出された社会的な背景や課題について調べ，より効果的に課題を解決するための情報デザインについて考えることで，情報伝達やコミュニケーションと情報デザインの適切な対応について扱う学習活動が考えられる。

**イ　情報デザインの対象**
 ここでは，情報デザインの対象について，外見的なデザインだけでなく，利用者の環境を含めたデザインについても取り上げ，利用者の行動を誘導する，使いやすさを向上させるといったこともデザインの対象として含まれていることを扱う。その際，シャノンとウィーバーのコミュニケーションモデルなど，コミュニケーションについての基本的なモデルを取り上げ，情報デザインを考える際に必要な情報伝達やコミュニケーションの仕組みの捉え方について扱う。
 また，情報デザインの対象の具体的な事例として，インフォグラフィックスによる統計データの表現，標識などのデザインによる人の流れの誘導，Web ページやアプリケーションソフトウェアのメニュー構成や画面遷移の工夫による利用者の行動の誘導などを取り上げ，情報デザインにおいて，情報を整理，分類して提示したり，重要な情報を強調して提示したりするなど，効果的な情報伝達や利用者の使い心地の向上のために工夫している点について扱う。その際，ユニバーサルデザインについて取り上げ，利用者の特性に関わらず，適切な情報伝達やコミュニケーションを実現するための工夫について扱う。

**〔指導項目〕**
（2）情報デザインの要素と構成
ア　情報デザインにおける表現の要素
イ　表現手法と心理に与える影響
ウ　対象の観察と表現
エ　情報伝達やコミュニケーションの演出

（内容の範囲や程度）

イ　〔指導項目〕の（2）のアについては，形態や色彩とその働きについて扱うこと。イについては，造形や色彩が人間の心理に与える影響と，情報デザインへの応用について扱うこと。ウについては，対象を観察する方法と，その結果を表現する技術について扱うこと。エについては，レイアウトや配色などを扱うとともに，意味や考えの演出についても触れること。

### （2）情報デザインの要素と構成
 ここでは，科目の目標を踏まえ，形態，色彩などの情報デザインにおける表現の要素，造形や色彩が人間の心理に与える影響についての知識を基盤として，情報デザインの対象を観察して表現する力，適切な情報伝達やコミュニケーションの演出を行おうとする態度を育成することをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　形態や色彩の特性について理解するとともに，それらを情報デザインに活用するための技術を身に付けること。
②　利用者への情報の提示や行動の誘導における課題を発見し，形態や色彩が人間の心理に与える影響を利用して創造的に解決すること。
③　情報伝達やコミュニケーションの演出について自ら学び，伝達する情報に応じた演出に主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　情報デザインにおける表現の要素**
 ここでは，情報デザインにおける表現の要素として，形態，色彩などを取り上げ，それぞれの特性の情報伝達やコミュニケーションにおける効果的な活用について扱う。その際，形態については具象，抽象，点，線，面などを，色彩については，色の三属性，表色系，配色，混色などを扱う。
 また，形態や色彩などが情報デザインの要素として働く具体的な事例として，ピクトグラムや図解などを取り上げ，単純な形態と色彩の組み合わせにより，伝えるべき情報や物事の関係性が表現されていること，形態や色彩による表現により，情報伝達やコミュニケーションが実現していることを扱う。
**イ　表現手法と心理に与える影響**
 ここでは，造形や色彩を使った表現手法が人間の心理に与える影響について取り上げ，適切な情報伝達やコミュニケーションの実現のための造形と色彩の組み合わせについて扱う。その際，造形については，図と地の関係，錯視，ゲシュタルト要因，数理的造形，図形の反復と変化などを，色彩については，暖色，寒色，膨張色，収縮色，進出色，後退色などを扱う。
 また，造形や色彩が人間の心理に与える影響の具体的な事例として，商品パッケージや標識のデザインなどを取り上げ，これらの色彩や造形を変化させたときの印象の変化，人間の心理的影響を考えた情報デザインなどについて扱う。
**ウ　対象の観察と表現**
 ここでは，情報デザインにおいて，具体的な造形を考えていく上で必要な，対象を観察する方法，観察の結果を表現するときの考え方，造形するための手法を取り上げる。その際，観察の方法については，視点を転換した観察，時間の経過による変化の観察，対象の全体の観察，対象の部分の観察などの方法を，観察の結果を表現するときの考え方については，抽象的表現，具象的表現，全体の表現，部分の表現，隠喩による表現などを，造形の手法については，図形の移動，回転，反転，拡大，縮小，トリミングなどを扱う。
 また，観察の結果を情報デザインに反映する具体的な事例として，シンボルマークやキャラクターなどを取り上げ，観察の方法，表現するときの考え方，造形の手法の選択について考察すること，同じ対象を観察した上で別のデザインを考えることなど，対象の観察を基に情報デザインを考えることを扱う。
**エ　情報伝達やコミュニケーションの演出**
 ここでは，効果的な情報伝達やコミュニケーションの実現のために，レイアウトや配色，演出手法の選択などを取り上げ，レイアウトについては，グリッドシステム，要素のグループ化，ジャンプ率，対称，非対称などを，配色については，補色配色，分裂補色配色，3色配色，類似色相配色などを，演出手法については造形要素のデフォルメ，分割，繰り返し，要素の占有率による空間の使い方，造形による行動の誘導，フォントの使い分け，写真撮影における主題の強調のさせ方などを扱う。その際，情報伝達やコミュニケーションの演出と情報操作の違いについて扱う。
 また，情報伝達やコミュニケーションの演出についての具体的な事例として，ポスターやパンフレットなどのデザインを取り上げ，レイアウト，配色，演出手法の選択について，その意図を考察すること，他の手法による演出の可能性についても考察することを扱う。

**〔指導項目〕**

（3）情報デザインの構築
ア　情報の収集と検討
イ　コンセプトの立案
ウ　情報の構造化と表現

（内容の範囲や程度）

ウ　〔指導項目〕の（3）のイについては，目的を明確にしてコンセプトを決める方法を扱うこと。ウについては，コンセプトに沿った情報の構造化と表現を扱うこと。

### （3）情報デザインの構築
 ここでは，科目の目標を踏まえ，情報の収集とその取扱いについての知識を基盤として，情報を整理し，構造化して表現する力，情報を基にコンセプトを主体的かつ協働的に立案しようとする態度を養うことをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　情報デザインを具体化する一連の手順について理解するとともに，情報の収集，整理，構造化の方法を身に付けること。
②　収集した情報から情報デザインによって解決すべき課題を発見し，目的を明確にして創造的にコンセプトを考え，情報デザインを構築すること。
③　情報の収集とコンセプトの立案について自ら学び，コンセプトに基づいて情報を構造化し，表現していくことに主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　情報の収集と検討**
 ここでは，アンケート，インタビュー，観察，フィールドワークなどの情報収集の手法を取り上げ，それぞれの手法の長所と短所，収集できる情報の性質の違いについて扱う。その際，文字などの定性的な情報，数値などの定量的な情報についても扱い，情報デザインの対象や想定される情報伝達やコミュニケーションの場面によって，適切な処理や表現の手法を考えるようにする。
 また，地域や社会における情報伝達やコミュニケーションについての課題の解決に必要な情報を考え，情報収集の手段を選択し，実際に情報を収集する学習活動などにより，情報デザインの対象を客観的に捉えるために情報を収集することを扱う。さらに，できるだけ複数の情報収集の手法を併用するようにし，情報デザインの対象を多面的に捉えられるようにする。
**イ　コンセプトの立案**
 ここでは，発散的な思考でアイデアを引き出すための手法や，収束的な思考で情報を集約する手法について取り上げ，収集した情報を基にコンセプトを立案することを扱う。
 また，コンセプトをさらに具体化させるための手法として，ペルソナ手法やシナリオ手法などを取り上げ，目的を明確にしたコンセプトの決定について扱う。その際，これらの手法を用いた体験的な学習により，情報伝達やコミュニケーションの場面を想定するようにする。
**ウ　情報の構造化と表現**
 ここでは，情報を整理する観点として，物理的な位置を基準とした分類，五十音やアルファベットを基準とした分類，時間を基準とした分類，分野を基準とした分類，量的な大小関係や順位付けなどによる階層を基準とした分類を取り上げ，情報をこれらの観点で整理し，関係性を読み取り，組み合わせることで構造化できることを扱う。その際，情報の関係には並列，順序，分岐，因果，階層などがあり，情報の構造には直線構造，階層構造，ネットワーク構造などがあることを取り上げ，構造化された情報の表現について扱う。
 また，情報の構造化を考えるに当たっては，コンセプトと関連付けて検討し，造形や配色，レイアウトへの反映についても考えるようにする。

**〔指導項目〕**

（4）情報デザインの活用
ア　情報産業における情報デザインの役割
イ　ビジュアルデザイン
ウ　インタラクティブメディアのデザイン

（内容の範囲や程度）

エ　〔指導項目〕の（4）のアについては，製品やサービスの普及，操作性やセキュリティの確保において情報デザインが果たす役割について扱うこと。イについては，視覚情報の提供について考慮したデザインを扱うこと。ウについては，双方向性について考慮したデザインを扱うこと。

### （4）情報デザインの活用
 ここでは，科目の目標を踏まえ，情報産業において情報デザインが果たす役割についての知識を基盤として，メディアの特性を生かした情報デザインを構築する力，情報デザインによって，情報伝達やコミュニケーションにおける課題を主体的かつ協働的に解決しようとする態度を育成することをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　情報産業における情報デザインの役割について理解するとともに，具体的な情報デザインを構築するための総合的な技術を身に付けること。
②　地域や社会における情報伝達やコミュニケーションの具体的な課題を発見し，情報デザインについての総合的な実践力を活用して創造的に解決すること。
③　メディアの特性を生かした情報デザインについて自ら学び，情報デザインを用いたコミュニケーションにおける課題の解決に主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　情報産業における情報デザインの役割**
 ここでは，情報デザインが利用者の使い心地を向上させ，他の製品やサービスとの差別化の手段となっている事例を取り上げ，情報産業が提供する製品やサービスの普及が情報デザインによって左右されることを扱う。その際，情報デザインは，製品やサービスにおけるデータの流れやプログラムの設計にも影響を与えることを扱う。
 また，ユーザインタフェースの工夫によって人為的ミスが予防されている事例などを取り上げ，セキュリティに関する情報デザインの役割について扱う。
 さらに，産業におけるデザインを取り上げ，著作権，商標権，意匠権などの知的財産権について，抵触するものがないかを確認する必要があること，使用に際しては所定の手続きを行うことなどを扱う。
**イ　ビジュアルデザイン**
 ここでは，雑誌，ポスター，インフォグラフィックス，Web ページなどのデザインを取り上げ，レイアウトや造形，配色を工夫し，適切な情報伝達やコミュニケーションが実現できることを扱う。その際，文字の大きさ，フォントの選択，色使い，画像に関する説明，テキストの挿入などを取り上げ，利用者の特性に関わらず，全ての人にとって，目的とする情報の取得のしやすさを向上させる工夫について扱う。
 また，モノクロ化や拡大・縮小への対応など，様々なメディアへの展開を想定したデザインについても扱う。
 さらに，ビジュアルデザインの新たな方向性として，立体物による情報デザインについても触れる。
**ウ　インタラクティブメディアのデザイン**
 ここでは，アプリケーションソフトウェアや Web サイト全体などでのユーザインタフェースを取り上げ，画面の遷移，ボタン，メニューの構成などのデザインが情報の構造化と密接に関連していることを扱う。その際，ボタン，メニューなどの造形や表記が利用者の行動を誘導したり，音や動作などにより対話的な反応をさせたりすることで，操作性を向上させている事例を取り上げ，利用者が目的とする動作や情報が適切に得られるように，システム全体を見渡してインタラクティブメディアをデザインしていることを扱う。特に，仮想現実，拡張現実，複合現実などの技術を利用している場合，これらのデザインが製品やサービスの質に影響を与えていることを扱い，適切な開発ツールの活用について触れる。
 また，インタラクティブメディアが複数のメディアを統合して構成されていることから，利用者の特性により，特定のメディアの認識ができなくても，他のメディアで代替できることを取り上げ，インタラクティブメディアのデザインにおいて目的とする情報の取得のしやすさを向上させるための工夫について扱う。
 さらに，ユーザインタフェースの検討において，試作を行うときの手法やツールの活用について触れる。

# 第 10 節　コンテンツの制作と発信
 この科目は，コンテンツの制作と発信に関する知識と技術を身に付け，適切かつ効果的なコンテンツを制作し発信する力，コンテンツの制作と発信に取り組む態度を養うことを目的としている。
 今回の改訂では，コンピュータグラフィックスなどのコンテンツの制作や，制作したコンテンツの発信に関する学習を充実するなどの改善を行った。
## 第１　目標
**1　目　標**
 情報に関する科学的な見方・考え方を働かせ，実践的・体験的な学習を行うことなどを通して，コンテンツの制作と発信に必要な資質・能力を次のとおり育成すること
を目指す。
（1）コンテンツの制作と発信について体系的・系統的に理解するとともに，関連する技術を身に付けるようにする。
（2）情報社会におけるコンテンツの制作と発信に関する課題を発見し，情報産業に携わる者として合理的かつ創造的に解決する力を養う。
（3）情報社会で必要とされるコンテンツの創造を目指して自ら学び，コンテンツの制作と発信に主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。

 この科目においては，情報社会に関する事象をコンテンツの制作と発信の視点で捉え，実践的・体験的な学習活動を通して，コンテンツの制作と発信に必要な知識と技術を身に付け，適切かつ効果的なコンテンツを制作し発信する力，コンテンツの制作と発信に取り組む態度を養うことをねらいとしている。
 目標の（1）については，情報社会の進展とコンテンツの関わり及び知的財産権等の法規について理解するとともに，様々な種類のコンテンツを統合したり編集したりする方法を含むコンテンツの制作と発信に関する知識と技術を身に付けるようにすることを意味している。
 目標の（2）については，コンテンツの制作と発信に関する課題を発見し，情報産業に携わる者としてコンテンツの在り方や価値について考えるとともに，コンテンツに関わる知識と技術を活用して創造的に解決する力を養うことを意味している。
 目標の（3）については，情報社会で必要とされるコンテンツの創造を目指して自らコンテンツの制作と発信について学び，コンテンツが情報社会の中で果たしている役割や及ぼしている影響を踏まえ，コンテンツの制作と発信に主体的かつ協働的に取り組む態度を養うことを意味している。

## 第２　内容とその取扱い
### １ 内容の構成及び取扱い
 この科目は，（1）情報社会とコンテンツ，（2）静止画のコンテンツ，（3）動画のコンテンツ，（4）音・音声のコンテンツ，（5）コンテンツの発信の五つの指導項目で構成されており，2〜6単位程度履修されることを想定して内容を構成している。また，内容を取り扱う際の配慮事項は次のように示されている。

（内容を取り扱う際の配慮事項）

ア　生徒や地域の実態，学科の特色等に応じて，適切なアプリケーションソフトウェアを選択すること。その際，実習を効果的に取り入れるとともに，コンテンツの制作と発信について知的財産権に配慮すること。

 内容を取り扱う際には，情報社会におけるコンテンツの役割やその影響に着目するとともに，コンテンツの制作と発信に関する知識と技術について，アプリケーションソフトウェアを用いて主体的に作品を制作するなどの実習を通じて体験的に学習することが重要である。その際，生徒や地域の実態，学科の特色等に応じて適切なハードウェアやアプリケーションソフトウェアを選択するとともに，単に作品を制作するだけでなく，作品を相互に観賞し評価するなどの活動を通して，生徒の企画力，表現力などが向上するようにする。
 また，情報社会の中でのコンテンツの役割や影響などと関連付けて考えるとともに，変化し続ける情報社会において適切なコンテンツの制作・発信に取り組む態度を身に付ける必要がある。なお，実習において他人の著作物を利用することが想定されるので，情報産業としてのコンテンツ制作などと関連付けて考えるとともに，著作権などの知的財産権を適切に取り扱う方法を身に付け，知的財産を尊重する態度を養うようにする。

イ　〔指導項目〕の（2）から（4）までについては，生徒や地域の実態，学科の特色等に応じて，いずれか一つ以上を選択して扱うことができること。

 内容を取り扱う際には，〔指導項目〕の（2）から（4）までについては，生徒の興味・関心，地域産業の実態，学科の特色などに応じて，全ての内容を取り扱うか，または（2）から（4）のいずれかの内容を選んで取り扱うかを選択することができる。なお，いずれの場合も，生徒自らが作品制作を通して，これまでに学習した専門的な知識と技術を深め，総合的な力を養うように留意することが大切である。

### ２ 内容
**2　内　容**
1に示す資質・能力を身に付けることができるよう，次の〔指導項目〕を指導する。

**〔指導項目〕**

（1）情報社会とコンテンツ
ア　コンテンツの役割と影響
イ　メディアの種類と特性
ウ　コンテンツの保護

（内容の範囲や程度）

ア　〔指導項目〕の（1）については，具体的な事例を取り上げて扱うこと。また，コンテンツの制作や保護に必要な理論や方法についても触れること。

### （1）情報社会とコンテンツ
 ここでは，科目の目標を踏まえ，情報社会の中でコンテンツが果たす役割を理解し，様々な情報の表現形式を扱うための基本的な知識や技術を身に付けるとともに，情報産業に携わる者として，コンテンツが情報社会の中で果たす役割や及ぼす影響について考え，コンテンツの制作と発信に取り組む意識と意欲を高めることができるようにすることをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　情報社会の中でコンテンツが果たす役割について理解するとともに，コンテンツを構成している様々な情報の表現形式を扱うための基本的な知識や技術を身に付けること。
②　コンテンツの保護に関することなど，情報社会の中でコンテンツに関する課題を発見し，知的財産権等の法規に関する知識や著作権保護のための技術などを活用して合理的かつ創造的に解決すること。
③　情報社会の中で必要とされるコンテンツの創造について自ら学び，コンテンツが情報社会の中で果たしている役割や及ぼしている影響を踏まえて，コンテンツの制作と発信に主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　コンテンツの役割と影響**
 ここでは，具体的な事例を取り上げ，情報社会の中でコンテンツが果たしている役割や及ぼしている影響について扱う。また，コンテンツと情報産業との関わりについても扱うとともに，画像内の物体や人物，文字列の検出など，画像処理が問題解決の手法として用いられていることについても触れる。
**イ　メディアの種類と特性**
 ここでは，文字，静止画・図形，音・音声，動画などのメディアを取り上げ，コンテンツが様々な種類のメディアで構成されていることやそれらのメディアの特性について扱う。また，様々なメディアを統合してコンテンツを作成する方法やその際の注意点についても扱う。
**ウ　コンテンツの保護**
 ここでは，コンテンツの保護を取り上げ，著作権保護技術の必要性，静止画や動画，音・音声などにおける著作権保護技術について扱う。また，デジタル著作権管理の具体的な事例，情報産業との関わりについても扱う。

**〔指導項目〕**

（2）静止画のコンテンツ
ア　静止画による表現
イ　静止画の編集
ウ　静止画のコンテンツ制作

（内容の範囲や程度）

イ　〔指導項目〕の（2）のイ，（3）のイ，（4）のイについては，素材をコンピュータに取り込んで加工したり，素材そのものをコンピュータで作成したりするために必要な方法について扱うこと。
### （2）静止画のコンテンツ
 ここでは，科目の目標を踏まえ，静止画のコンテンツの表現や編集に関する知識と技術を身に付け，静止画のコンテンツに関する課題を発見，解決する力を養うとともに，静止画のコンテンツの制作に取り組む意識と意欲を高めることができるようにすることをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　静止画のコンテンツの表現や編集に関する知識について理解するとともに，静止画のコンテンツの表現や編集に関する技術を身に付けること。
②　静止画のコンテンツに関する課題を発見し，静止画のコンテンツの表現や編集に関する知識と技術を活用して合理的かつ創造的に解決すること。
③　静止画のコンテンツの表現や編集に関する知識と技術について自ら学び，静止画のコンテンツの制作に主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　静止画による表現**
 ここでは，静止画による表現を取り上げ，企画の立案，構図やカット割りなどの表現技法，撮影技法，静止画の編集などの静止画による表現に関する知識と技術を扱う。
 また，プログラムなどを使ったグラフィックス出力による表現技法，複数の静止画をプログラムで動かすような表現方法，フェイストラッキングの技術を活用した表現方法などにも触れ，様々な方法による静止画の表現を学ぶようにする。
**イ　静止画の編集**
 ここでは，イラストレーションや写真，2次元のコンピュータグラフィックスを取り上げ，静止画を扱うソフトウェアの特徴，編集技法などの制作と編集に必要な知識と技術，デジタルカメラなどの関連機器を利用した静止画の撮影やスキャナなどの周辺機器を利用した素材の取り込みについて扱う。その際，実際に作品を制作したり，編集したりする活動などを通して，静止画の解像度，色相・彩度・明度，カラーモード，色調や露出などの補正，キズやごみ取りなどの修正，トリミング，レイヤー，合成，様々なファイル形式などについて扱い，静止画を連続的に再生するアニメーションについても触れる。
 また，3次元コンピュータグラフィックスを取り上げ，これを扱うソフトウェアの特徴や編集技法などの制作と編集に必要な知識と技術を扱う。その際，実際に作品を制作したり，編集したりする活動などを通して，照明やカメラなどの条件を設定して画像として視覚化する技法など，3次元空間上での物体の形状や質感を定義するために必要な知識と技術について扱う。また，3次元モデルの種類，モデリング，テクスチャ，マッピング，カラーリング，カメラワーク，ライティング，シェーディング，レンダリングなどについても扱うとともに，画質とファイルサイズにトレードオフの関係があること，静止画を発信する手段によって適切な形式を選択することの重要性についても触れる。
**ウ　静止画のコンテンツ制作**
 ここでは，具体的な作品制作の事例などを取り上げ，適切なアプリケーションソフトウェアを選択し，作品を制作することを扱う。その際，生徒の興味・関心等に応じた課題を設定し，主体的な学習ができる機会を作るようにするとともに，作品の内容を適切に表現する技術についても身に付けるようにする。
 また、制作した作品については，自己評価や相互評価を行うとともに，それらを基にした作品の改善についても扱う。

**〔指導項目〕**

（3）動画のコンテンツ
ア　動画による表現
イ　動画の編集
ウ　動画のコンテンツ制作

（内容の範囲や程度）

イ　〔指導項目〕の（2）のイ，（3）のイ，（4）のイについては，素材をコンピュータに取り込んで加工したり，素材そのものをコンピュータで作成したりするために必要な方法について扱うこと。
### （3）動画のコンテンツ
 ここでは，科目の目標を踏まえ，動画のコンテンツの表現や編集に関する知識と技術を身に付け，動画のコンテンツに関する課題を発見，解決する力を養うとともに，動画のコンテンツの制作に取り組む意識と意欲を高めることができるようにすることをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，
〔指導項目〕を指導する。
①　動画のコンテンツの表現や編集に関する知識について理解するとともに，動画のコンテンツの表現や編集に関する技術を身に付けること。
②　動画のコンテンツに関する課題を発見し，動画のコンテンツの表現や編集に関する知識と技術を活用して合理的かつ創造的に解決すること。
③　動画のコンテンツの表現や編集に関する知識と技術について自ら学び，動画のコンテンツの制作を通じて主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　動画による表現**
 ここでは，動画による表現を取り上げ，企画の立案，シナリオ及び絵コンテの作成，構図やカット割りなどの表現技法，撮影技法，動画の編集などの動画による表現に関する知識と技術を扱う。その際，通常のビデオカメラによる撮影技法だけでなく，衣服などに装着できる様々な小型カメラなどを活用した幅広い撮影技法，モーションキャプチャなどの技術を利用した動画素材の制作技法についても扱うことが考えられる。
**イ　動画の編集**
 ここでは，動画の編集を取り上げ，動画を扱うソフトウェアの特徴，編集技法などの動画の制作と編集に必要な知識と技術，デジタルカメラ，デジタルビデオカメラなどの関連機器を利用した動画の撮影やデータの取り込みについて扱う。その際，実際に作品を制作したり，編集したりする活動などを通して，タイムライン上でのカット編集，ビデオトランジション，ビデオエフェクト，テキストの挿入，音や音楽の挿入，キーフレーム操作，書き出し，様々なファイル形式などについて扱うとともに，画質とファイルサイズにトレードオフの関係があること，動画を発信する手段によって適切な形式を選択することの重要性についても触れる。
**ウ　動画のコンテンツ制作**
 ここでは，具体的な作品制作の事例などを取り上げ，適切なアプリケーションソフトウェアを選択し，作品を制作することを扱う。その際，生徒の興味・関心等に応じた課題を設定し，主体的な学習ができる機会を作るよう配慮するとともに，作品の内容を適切に表現する技術についても身に付けるように配慮する。また，制作した作品については，自己評価や相互評価を行うとともに，それらを基にした作品の改善についても扱う。

**〔指導項目〕**

（4）音・音声のコンテンツ
ア　音・音声による表現
イ　音・音声の編集
ウ　音・音声のコンテンツ制作

（内容の範囲や程度）

イ　〔指導項目〕の（2）のイ，（3）のイ，（4）のイについては，素材をコンピュータに取り込んで加工したり，素材そのものをコンピュータで作成したりするために必要な方法について扱うこと。
### （4）音・音声のコンテンツ
 ここでは，科目の目標を踏まえ，音・音声のコンテンツの表現や編集に関する知識と技術を身に付け，音・音声のコンテンツに関する課題を発見，解決する力を養うとともに，音・音声のコンテンツの制作に取り組む意識と意欲を高めることができるようにすることをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　音・音声のコンテンツの表現や編集に関する知識について理解するとともに，音・音声のコンテンツの表現や編集に関する技術を身に付けること。
②　音・音声のコンテンツに関する課題を発見し，音・音声のコンテンツの表現や編集に関する知識と技術を活用して合理的かつ創造的に解決すること。
③　音・音声のコンテンツの表現や編集に関する知識と技術について自ら学び，音・音声のコンテンツの制作を通じて主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　音・音声による表現**
 ここでは，音・音声による表現を取り上げ，ナレーション，効果音，音楽などの他，静止画との組み合わせによる表現，動画作品における演出効果や同期効果などの音・音声による表現に関する知識と技術を扱う。その際，マイクロフォンの種類や特性，録音やミキシングの方法など，録音に関する知識と技術についても扱う。
**イ　音・音声の編集**
 ここでは，音・音声の編集を取り上げ，音・音声を扱うソフトウェアの特徴，編集技法などの制作と編集に関する知識と技術を扱う。その際，実際に作品を制作したり，編集したりする活動などを通して，PCM（Pulse Code Modulation）音源や MIDI（Musical Instrument Digital Interface）音源とアプリケーションソフトウェアを利用した音や音楽の作成，録音機器などを利用した音・音声の録音・取り込み，波形編集ソフトウェアなどを利用した音・音声の編集，ミキシングなどについて扱う。また，音・音声の様々なファイル形式について扱うとともに，音声合成や歌声合成などについても触れる。
**ウ　音・音声のコンテンツ制作**
 ここでは，具体的な作品制作の事例などを取り上げ，適切なアプリケーションソフトウェアを選択し，作品を制作することを扱う。その際，生徒の興味・関心等に応じた課題を設定し，主体的な学習ができる機会を作るようにするとともに，作品の内容を適切に表現する技術についても身に付けるようにする。また，制作した作品については，自己評価や相互評価を行うとともに，それらを基にした作品の改善についても扱う。

**〔指導項目〕**

（5）コンテンツの発信
ア　コンテンツ発信の手法
イ　コンテンツの統合と編集
ウ　コンテンツの発信と評価

（内容の範囲や程度）

ウ　〔指導項目〕の（5）のアについては，コンテンツを発信するための様々な手法について扱うこと。イについては，複数の種類のコンテンツの統合と編集について扱うこと。ウについては，様々な機器や環境における表示の互換性などについても扱うこと。
### （5）コンテンツの発信
 ここでは，科目の目標を踏まえ，コンテンツの発信に関する知識と技術を身に付け，コンテンツの発信に関する課題を発見，解決する力を養うとともに，コンテンツの発信に取り組む意識と意欲を高めることができるようにすることをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　コンテンツの発信に関する知識について理解するとともに，コンテンツの発信に関する技術を身に付けること。
②　コンテンツの発信に関する課題を発見し，コンテンツの発信に関する知識と技術を活用して創造的に解決すること。
③　コンテンツの発信に関する知識と技術について自ら学び，コンテンツの発信を通じて主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　コンテンツ発信の手法**
 ここでは，印刷，出版や光ディスクなどのデジタル記録メディア，静止画・動画のWeb ページやソーシャルメディア（Social Media）などを通じた公開，情報端末のアプリケーションソフトウェアの素材としての使用などを取り上げ，様々な方法によるコンテンツの発信に関する知識と技術を扱う。その際，身近なコンテンツがどのような手法で発信されているかを調べたり整理したりする学習活動を通して，それぞれの方法の特徴について理解するとともに，利用者層などの違いを踏まえ，目的に応じた適切な発信手法を選択することの重要性について扱う。
**イ　コンテンツの統合と編集**
 ここでは，制作したコンテンツを効果的に組み合わせる方法などについて取り上げ，コンテンツを統合し，編集するために必要な知識と技術を扱う。その際，例としてWeb ページによるコンテンツの統合などを取り上げ，実際にコンテンツを統合したり，編集したりする活動を通して，Web ページの編集や表現に関する知識と技術について扱うとともに，Web ページへのグラフィックの描画，動画や音・音声の挿入などに関する知識と技術も扱う。また，様々な環境での表示の互換性，可用性，アクセシビリティ，ユーザビリティ，利用者の使い心地，Web 技術の標準規格と必要性，Web ページのセキュリティについても扱うとともに，Web サーバの仕組み，サーバやコンテンツの文字コード，サーバへのコンテンツの転送方法などに関する知識と技術についても触れる。
**ウ　コンテンツの発信と評価・改善**
 ここでは，コンテンツの発信に関する具体的な事例を取り上げ，コンテンツを積極的に発信する意欲や態度，課題を発見し主体的に改善していく力，生徒や地域の実態，学科の特色等に応じて適切な環境やアプリケーションソフトウェアを選択し，コンテンツの発信を行うことを扱う。その際，情報産業の現場の環境や利用方法に近い実習を行うようにし，発信したコンテンツの保護や，著作権・肖像権等に関して留意すべき点などについて扱うとともに，種類や設定の異なる機器での表示や動作の確認，表示にかかる時間や通信回線にかかる負担への配慮など，発信したコンテンツが利用者にとって見やすいか，扱いやすいかといったコンテンツの利用者の視点についても扱う。
 発信したコンテンツについては，自己評価や相互評価を行うとともに，それらを基にした改善についても扱う。その際，Web ページなどでの発信では，アクセスログによる解析を行い，コンテンツの評価・改善に役立てることも考えられる。

# 第 11 節　メディアとサービス
 この科目は，インターネット，Web コンテンツ，情報処理サービス，ソフトウェアなどの人材養成の必要性に対応するために，メディア及びメディアを利用したサービスや関連する法規などについての知識や技術を身に付け，メディアを利用したサービスに関する課題を発見し解決する力，メディアを利用したサービスの設計や管理に取り組む態度を養う学習を一層充実するために今回の改訂で新設した。
## 第１　目標
**1　目　標**
 情報に関する科学的な見方・考え方を働かせ，実践的・体験的な学習活動行うことなどを通して，メディア及びメディアを利用したサービスの活用に必要な資質・能力を次のとおり育成することを目指す。
（1）メディア及びメディアを利用したサービスについて体系的・系統的に理解するとともに，関連する技術を身に付けるようにする。
（2）メディアを利用したサービスに関する課題を発見し，情報産業に携わる者として合理的かつ創造的に解決する力を養う。
（3）メディアを利用したサービスの安全かつ効果的な運用と管理を目指して自ら学び，メディアを利用したサービスの設計などに主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。

 この科目においては，メディアを利用した様々なサービスや関連する法規などについての知識や技術及び既存のメディア及びメディアを利用したサービスを分析したり，新たなメディア及びメディアを利用したサービスを設計したりするために必要な知識と技術を身に付け，情報社会の進展と関連付けて健全な情報社会の構築・発展に必要なサービスを企画・提案し，運用・管理する力，これに主体的に取り組む態度を養うことをねらいとしている。
 目標の（1）については，メディア及びメディアを利用したサービスの仕組みや役割及び影響について理解し，メディア及びメディアを利用したサービスの仕組みの分析，設計，企画・提案，運用・管理などを行うために必要な知識と技術を体系的・系統的に身に付けることを意味している。
 目標の（2）については，メディア及びメディアを利用したサービスに関する課題を発見し，情報産業に携わる者として，情報と情報技術を適切かつ効果的に活用して創造的に解決する力を養うことを意味している。
 目標の（3）については，メディア及びメディアを利用したサービスについて自ら学び，メディア及びメディアを利用したサービスの分析や設計などに主体的かつ協働的に取り組み，適切に企画・提案，運用・管理する態度を養うことを意味している。
## 第2　内容とその取扱い
### １ 内容の構成及び取扱い
 この科目は，目標に示す資質・能力を身に付けることができるよう，（1）メディアと情報社会，（2）メディアを利用したサービス，（3）メディアを利用したサービスの役割と影響の三つの指導項目で，2〜4単位程度履修されることを想定して，内容を構成している。
また，内容を取り扱う際の配慮事項は次のように示されている。

（内容を取り扱う際の配慮事項）

ア　実習を効果的に取り入れ，メディアを利用してコンテンツを提供するサービスの全体像について考察するよう留意して指導すること。

 内容を取り扱う際には，メディアを利用してコンテンツを提供するサービスに関わる事柄として，既存のメディア及びメディアを利用したサービスについて，メディアの利用やコンテンツの設計，メディアを利用したサービスの分析，企画・提案及び運用・管理などについて，実習を通して体験的に学習することが重要である。その際，他者と協働しての作業や学習成果の共有や再利用などを行う。また，身近な活動とメディア及びメディアを利用したサービスとを関連付けて考えるとともに，メディア及びメディアを利用したサービスの新たな社会的価値の創造に取り組む態度を養う必要がある。

イ　生徒や地域の実態，学科の特色等に応じて，適切なコンテンツ開発環境及びコンテンツ管理のための適切なシステムや運用サービスを選択すること。

 内容を取り扱う際には，生徒や地域の実態，学科の特色等に応じて，ハードウェアやソフトウェアを組み合わせたコンテンツの開発環境，及び学校の内部あるいは外部に設置されたコンテンツ管理のためのシステム，コンテンツの分析などを含む運用サービスは生徒や地域の実態，学科の特色等に応じて適切なものを選択する。

### ２ 内容
**2　内　容**
1に示す資質・能力を身に付けることができるよう，次の〔指導内容〕を指導する。

**〔指導項目〕**
（1）メディアと情報社会
ア　メディアの機能
イ　メディアの活用

（内容の範囲や程度）

ア　〔指導項目〕の（1）のアについては，多様なメディアの定義と特徴について扱うこと。イについては，メディアを活用している身近な事例を取り上げ，利用者の目的や状況に合わせたメディアの適切な選択について扱うこと。

### （1）メディアと情報社会
 ここでは，科目の目標を踏まえ，メディアとコンテンツの扱いに関する知識と技術を基盤として，メディアの社会的価値を捉え，利用者の目的や状況に合わせてメディアを分析，選択，活用などする力，情報セキュリティなどの技術的安全性及びプライバシーや情報倫理などの社会的安全性を意識して，メディアを扱う態度を養うことをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう〔指導項目〕を指導する。
①　メディアの種類と特性を理解するとともに，メディアを適切に分析し活用する技術を身に付けること。
②　利用者の目的や状況に合わせてメディアに関する課題を発見し，メディアを分析し，適切なメディアを選択し企画・提案することによって創造的に解決すること。
③　メディアの機能と活用について自ら学び，メディアの分析，選択，活用，運用・管理における課題の解決に主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　メディアの機能**
 ここでは，社会で利用されている新聞，テレビ，電話，インターネットなどのメディアの機能，仕組み，処理の概要などの特性を取り上げ，メディアに関わる基礎的な知識と技術を扱う。また，コンテンツを伝えるためのメディアの具体例を取り上げ，メディアの必要性や重要性について考えること，情報産業や社会におけるメディアの活用状況や果たしている役割などについて扱う。
**イ　メディアの活用**
 ここでは，具体的な事例や実習を取り上げ，利用者の目的や状況に合わせたメディアの適切な選択，組合せ，既存のメディアの分析，新たな活用に関する企画・提案，情報セキュリティに配慮した運用・管理について扱う。その際，メディアに関連する外部組織の見学やヒアリングによる情報収集活動を行うことが考えられる。また，複数のメディアを統合したコンテンツ，多様なセンサからの入力と多様なデバイスへの出力を伴うインタラクティブなメディアの創造についても扱う。その際，メディアの分析や活用については，専用のツールを用いたり，プログラミングなどの手法を用いたりすることが考えられる。

**〔指導項目〕**
（2）メディアを利用したサービス
ア　メディアを利用したサービスの機能
イ　メディアを利用したサービスの活用

（内容の範囲や程度）

イ　〔指導項目〕の（2）のアについては，社会で用いられているメディアを利用したサービスの種類と特徴について扱うこと。イについては，メディアを利用したサービスを分析する実習や新たなサービスを企画し提案する実習を行うこと。また，センサなどと組み合わせたサービスについても触れること。

### （2）メディアを利用したサービス
 ここでは，科目の目標を踏まえ，情報通信ネットワークやメディアを統合したコンテンツの扱いに関する知識と技術を基盤として，メディアを利用したサービスの社会的価値を捉え，利用者の目的や状況に合わせてメディアを利用したサービスの企画，選択，活用などをする力，情報セキュリティなどの技術的安全性及びプライバシーや情報倫理などの社会的安全性を意識して，メディアを利用したサービスを適切に扱う態度を養うことをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　メディアを利用したサービスの種類と特性を理解するとともに，メディアを利用したサービスを運用・管理するための技術を身に付けること。
②　利用者の目的や状況に合わせてメディアを利用したサービスに関する課題を発見し，サービスを適切に分析し，選択したり組み合わせたりすることで合理的かつ創造的に解決すること。
③　メディアを利用したサービスの機能と活用について自ら学び，サービスの分析，選択，活用，運用・管理における課題の解決に主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　メディアを利用したサービスの機能**
 ここでは，メディアを利用して社会的な価値と意義を有するコンテンツを提供するサービスについて具体的な例を複数取り上げ，サービスの機能，仕組み，処理の概要や企画・設計及び運用・管理などの基礎的な知識と技術を扱う。ここで取り上げる分野には，出版，放送，広告，娯楽，文化，公共などが考えられる。また，メディアを利用したサービスの必要性や重要性について考えること，情報産業や社会におけるメディアを利用したサービスの活用や果たしている役割などについて扱う。例えば，メディアを利用したサービスによって収益を得る仕組みや，サービスを無料で提供することを実現する仕組みなどを扱うことが考えられる。
**イ　メディアを利用したサービスの活用**
 ここでは，具体的な事例を取り上げ，メディアを利用者の目的や状況に合わせて適切に選択したり，組み合わせたりする実習や，利用者の目的や状況に合わせたサービスの企画・提案，設計や運用・管理などについて扱う。ここで扱う対象は，アで扱ったサービスの事例，アプリケーションや Web 上のツールやサービスなどが考えられる。実習に際しては，他者との協働活動を積極的に取り入れた学習，情報端末や各種センサなどを組み合わせたサービス形態について扱う。また，情報産業及び情報産業に関わりのある外部組織との連携による講義，実習，演習等を取り入れることも考えられる。

**〔指導項目〕**

（3）メディアを利用したサービスの役割と影響
ア　メディアを利用したサービスと情報社会との関わり
イ　メディアを利用したサービスと情報産業との関わり

（内容の範囲や程度）

ウ　〔指導項目〕の（3）のアについては，メディア及びメディアを利用したサービスの変遷と今後の展望について扱うこと。イについては，メディア及びメディアを利用したサービスが情報産業にとって成り立つための条件について扱うこと。
### （3）メディアを利用したサービスの役割と影響
 ここでは，科目の目標を踏まえ，メディア及びメディアを利用したサービスに関する知識と技術を基盤として，情報社会や情報産業における課題をメディア及びメディアを利用したサービスを適切かつ効果的に活用し解決する力，情報モラルや職業倫理を意識しつつ主体的かつ協働的に新たなメディアやメディアを利用した新たなサービスを創造しようとする態度を養うことをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　メディア及びメディアを利用したサービスについて，社会や情報産業に果たす役割や及ぼす影響，関連する法規などを理解すること。
②　メディア及びメディアを利用したサービスに関する情報社会や情報産業の課題を発見し，職業人に求められる倫理観をもってサービスを適切かつ効果的に活用することで合理的かつ創造的に解決すること。
③　メディア及びメディアを利用したサービスの情報社会や情報産業について果たす役割と及ぼす影響について自ら学び，新たなメディアやサービスの在り方を展望し，その創造に主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　メディアを利用したサービスと情報社会の関わり**
 ここでは，メディア及びメディアを利用したサービスの発展の歴史を取り上げ，メディア及びメディアを利用したサービスが情報社会に及ぼす影響について扱う。その際，実在のサービスなどに関連するビジネスモデル，オープンソースやクリエイティブ・コモンズといったライセンス形態などの具体的な事例を通して，望ましい社会の発展にメディア及びメディアを利用したサービスが果たす役割や寄与の仕方を考えるようにする。
**イ　メディアを利用したサービスと情報産業の関わり**
 ここでは，メディア及びメディアを利用したサービスに関する国際競争が高まり，戦略的な取組によってメディア及びメディアを利用したサービスの価値が情報産業によって創造されることを扱う。また，情報産業におけるメディア及びメディアを利用したサービスが果たす役割，職業人として新たなメディア及びメディアを利用したサービスの在り方について考えること，情報セキュリティなどの技術的安全性及びプライバシーや情報倫理といった社会的安全性を意識したメディア及びメディアを利用したサービスの設計と，適切な運用・管理が必要であることも扱う。その際，情報産業，及び情報産業に関わる外部組織と連携し，社会でのメディア及びメディアを利用したサービスの実態についての講義や生徒による調査なども積極的に取り入れることが考えられる。

# 第 12 節　情報実習
 この科目は，専門教科情報科における「共通的分野」，「情報システム分野」，「コンテンツ分野」で学習した知識と技術の定着を図るとともに，情報社会に存在する多様な課題に対応する力，情報システムの開発やコンテンツの制作及び運用に取り組む態度を養うことを目的としている。
 今回の改訂では，課題解決の場面において，個人またはグループ活動を通して分野を越えて主体的かつ協働的に取り組む態度を育成するため，分野別の実習科目を統合した総合的な実習科目とした。
## 第１　目標
**1　目　標**
 情報に関する科学的な見方・考え方を働かせ，実践的・体験的な学習活動を行うことなどを通して，情報産業を担う情報技術者として必要な資質・能力を次のとおり育成することを目指す。
（1）情報の各分野について総合的に捉え体系的・系統的に理解するとともに，関連する技術を身に付けるようにする。
（2）情報の各分野に関する課題を発見し，情報産業に携わる者として合理的かつ創造的に解決する力を養う。
（3）情報の各分野に関する課題を解決する力の向上を目指して自ら学び，情報システムの開発やコンテンツの制作及びこれらの運用などに主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。

 この科目においては，専門教科情報科で学習した知識と技術を深めるとともに，学習した知識や技術を総合的に活用して情報社会に存在する多様な課題に対応する力，情報技術者として生涯学び続ける態度，情報システムの開発やコンテンツの制作及び運用に取り組む態度を養うことをねらいとしている。
 目標の（1）については，専門教科情報科で学習した知識と技術の定着を図り，情報システム分野やコンテンツ分野において個々の科目で学習した内容を基に，総合的な情報システムの開発やコンテンツの制作が出来る知識や技術を身に付けることを意味している。
 目標の（2）については，情報技術者の視点に立って社会における課題を発見し，情報システム分野やコンテンツ分野などの情報技術を用いて創造的に解決する力を養うことを意味している。
 目標の（3）については，進化し続ける情報技術を，常に学び続ける姿勢を身に付けるとともに，情報技術者間の連携を図り，より実用的な情報システムの開発や，コンテンツの制作などを通じて社会に貢献しようとする態度を養うことを意味している。
## 第２　内容とその取扱い
### １ 内容の構成及び取扱い
 この科目は，目標に示す資質・能力を身に付けることができるよう，（1）情報システムの開発のプロセス，（2）コンテンツの制作のプロセス，（3）実習の三つの指導項目で，4〜8単位程度履修されることを想定して内容を構成している。また，内容を取り扱う際の配慮事項は次のように示されている。

（内容を取り扱う際の配慮事項）

ア　課題解決に向けた計画の立案や実習を通して，情報システムの開発，コンテンツの制作などの一連の工程を理解できるよう留意して指導すること。その際，知的財産権の扱いにも配慮すること。

 内容を取り扱う際には，各分野における課題を発見し，解決するために個人またはグループ単位で実習に取り組み，一連の作業を総合的に理解するとともに，技術情報を交換することなどにより共通理解を図り，協働して取り組むためにコミュニケーションするなどの実践的な能力と態度を養うことが重要である。その際，知的財産権の活用については定められた利用許諾の手続きが必要なこと，引用などのルールに従う必要があることに配慮するとともに，商標の登録や特許の出願などによって自分の知的財産権を守ることなどを扱う。

イ　生徒や地域の実態，学科の特色等に応じて，〔指導項目〕の（1）及び（2）から1項目以上を選択するとともに，（3）のアからウまでの中から1項目以上を選択し，実習を行わせること。その際，具体的な課題を設定し，開発又は制作した作品を実験的・実証的に確認する学習活動を取り入れること。

 内容を取り扱う際には，学習環境などの生徒や地域の実態，学科の特色等に応じて，情報システムの開発のプロセス，コンテンツの制作のプロセス，あるいはその両方について学び，情報システムの開発実習，コンテンツの制作実習，あるいはこれらを関連させた総合的な実習から1つ以上を選択して行う。その際，生徒自身が具体的な課題を設定するとともに，開発または制作した作品が要求仕様を満たしているかなどを実験的・実証的に確認する学習活動を取り入れることが大切である。

### ２ 内容
**2　内　容**
 1に示す資質・能力を身に付けることができるよう，次の〔指導項目〕を指導する。

**〔指導項目〕**
（1）情報システムの開発のプロセス
ア　情報システムの開発の概要
イ　情報システムの設計
ウ　情報システムの開発と評価
エ　情報システムの運用と保守

（内容の範囲や程度）

ア　〔指導項目〕の（1）のアについては，ウォーターフォールやプロトタイピングなどの開発モデルを取り上げるとともに，一連の工程や関連するシステム情報及びデータなどを記録する文書化について触れ，それぞれの工程の意義や目的について扱うこと。イ及びウについては，インターネットに接続された機器や情報セキュリティに関する技術を扱い，情報の取扱いの重要性に触れること。

### （1）情報システムの開発のプロセス
 ここでは，科目の目標を踏まえ，情報システム分野のそれぞれの科目で学習した知識と技術を基盤として，情報システムの開発に関わる一連のプロセスを学び，情報システムを企画，開発する力，社会における課題を発見し，情報システムの開発に関する情報技術を用いて解決する力，情報システムの開発や運用に主体的に取り組む態度を育成することをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　情報システムの開発に関わる技法や工程等について理解するとともに，関連する技術を身に付けること。
②　情報システムの開発に関わる課題を発見し，情報技術やコンテンツを活用して創造的に解決すること。
③　情報システムの開発について，技術革新や社会の変化に対応するために自ら学び，社会の要求に対応した情報システムの開発や運用に主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　情報システムの開発の概要**
 ここでは，身近に使われている情報システムの処理方式や接続形態，安定的に稼働する情報システムの構成等について取り上げ，そこで利用されている知識や技術を扱う。また，情報システムの開発について，ウォーターフォール，プロトタイピング，アジャイル，スパイラルなどの開発モデルを取り上げ，情報システムの開発の各工程における内容や特徴，作業手順及び情報システムのライフサイクルなどを扱う。また，システム化の技法を取り上げ，業務や工程のモデル化，情報システムの構成や分析及び設計に必要な知識と技術などを扱う。その際，分析や設計に利用される技法を取り上げ，フローチャート，状態遷移図，データフロー図，E-R 図，オブジェクト指向分析設計などを扱う。さらに，情報システムの技術や内容等に関する情報の文書化を取り上げ，管理，共有，活用する方法などについても扱う。
**イ　情報システムの設計**
 ここでは，情報システムの設計に関わる一連の作業として要求定義，外部設計，内部設計，プログラム設計，プログラミング，各種テストなどを取り上げ，それぞれを適切に行うための知識と技術を扱う。また，設計に関する技術や内容等に関する情報の文書化を取り上げ，文書を作成，管理，共有，活用する方法などについて扱う。
**ウ　情報システムの開発と評価**
 ここでは，情報システムの開発の工程について取り上げ，情報システムの開発に関する知識と技術を総合的に身に付けること，開発の工程と作品を評価すること，設計から開発の工程に関する改善点などを発見すること，情報システムの開発をより適切に行えるようにすることなどを扱う。また，マルウェアやサイバー攻撃などを取り上げ，外部からの脅威に対応するための知識と技術，安全性を高める情報セキュリティに関する知識と技術について扱う。
 さらに，開発した情報システムを取り上げ，要求定義書と合致したものであるか，情報システム開発の各段階における成果物が要求仕様と一致しているか，コスト計算や進捗が円滑に行われたかなどについて評価することを扱う。
**エ　情報システムの運用と保守**
 ここでは，情報システムの開発の過程を取り上げ，開発された情報システムを円滑に運用すること，常に正常に運用するために保守という重要な作業があることを扱う。また，具体的な例題や実習を取り上げ，運用と保守に関する知識と技術を身に付けること，実際の作業に従事できるようにすることなどを扱う。さらに，関連する技術情報の収集方法や，研修方法などについて扱う。

**〔指導項目〕**

（2）コンテンツの制作のプロセス
ア　コンテンツの制作の概要
イ　要求分析と企画
ウ　コンテンツの設計と制作
エ　コンテンツの運用と評価

（内容の範囲や程度）

イ　〔指導項目〕の（2）のアについては，コンテンツの制作工程について扱い，コンテンツ産業の現状や労働環境などについても触れること。また，イ及びウについては，面接法やブレーンストーミングなどを取り上げ，利用者の要求などについて調査し分析する手法について扱うとともに，その結果を反映させた企画の提案方法についても扱うこと。エについては，コンテンツの発信方法の種類や特性についても扱うこと。

### （2）コンテンツの制作のプロセス
 ここでは，科目の目標を踏まえ，コンテンツ分野のそれぞれの科目で学習した知識と技術を基盤として，コンテンツの制作に関わる一連のプロセスを学び，企画，制作する力，社会における課題を発見し，コンテンツの制作に関する情報技術を用いて解決する力，コンテンツの制作や運用に主体的かつ協働的に取り組む態度を養うことをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　コンテンツの設計，制作，運用，評価に関わる知識を理解するとともに，関連する技術を身に付けること。
②　コンテンツの制作に関わる課題を発見し，情報技術や情報システムを活用して合理的かつ創造的に解決すること。
③　コンテンツの制作について自ら学び，社会の要求に対応したコンテンツの制作や運用に，主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　コンテンツの制作の概要**
 開発工程として，要求分析，企画・提案，設計，制作，評価などの工程を取り上げ，それぞれの工程の意義，役割や重要性，情報産業におけるコンテンツの種類やメディアとの関係，コンテンツが果たしている役割や影響などについて扱う。また，開発工程を円滑かつ適切に行うために必要なコスト管理，進捗管理や人事管理などを取り上げ，その意義，役割，重要性などを扱う。その際，プロジェクトマネージャーの役割と工程管理表の活用などの管理手法について管理者の視点で理解するようにする。
**イ　要求分析と企画**
 面接法やブレーンストーミングなどを取り上げ，要求分析の意義，役割，必要性，重要性，適切に要求分析を行うための知識と技術を扱う。また，コンテンツの利用者や開発依頼者の要求に応える企画の提案を取り上げ，市場が求めるデザインや機能，動向などの調査・分析，その結果を反映させた企画の提案，コンペティションやプレゼンテーションによる決定方法などについて扱う。
**ウ　コンテンツの設計と制作**
 コンテンツの設計に必要な，概要設計や詳細設計，工程管理表や詳細な仕様などを取り上げ，これを確定するために必要な知識と技術を扱う。その際，必要な概要設計や詳細設計，工程管理表などは，制作段階のみならず，運用管理や保守においても重要な役割を担っていること，コンテンツの制作段階に入った後の仕様などの変更は，開発工程の進捗や他の開発作業，コストに大きな影響を及ぼすことについても扱う。コンテンツの制作段階を取り上げ，品質や動作に関する検証の実施，その結果を制作にフィードバックすることにより全体的な品質の向上を図るようにすることなどを扱う。なお，コンテンツの制作に当たっては，生徒や地域の実態，学科の特色等に応じて，使用する制作ソフトウェア，ツール，プログラム言語などを選択するようにする。また，設計に関する技術情報や内容等に関する情報やデータを文書化することを取り上げ，その管理と共有，活用方法等についても扱う。
**エ　コンテンツの運用と評価**
 コンテンツの制作の過程を取り上げ，効果的な運用，内容の更新や修正など品質維持のための保守などを扱う。その際，具体的な例題を取り上げ，運用と保守に関する基礎的な知識と技術を身に付けること，作業を適切に行うための計画づくり，運用と保守の組織化の必要性や重要性などを扱う。また，コンテンツの評価を取り上げ，利用者や開発依頼者の目的や要求と合致しているか，開発のスケジュール管理が円滑に行われたかなどについて分析・評価すること，その結果に基づいて改善策を提案することについて扱う。
 実際に企業などが運用する Web コンテンツなどを取り上げ，個人情報の取扱いに関するプライバシーポリシー，情報セキュリティ対策など，情報の発信に関わる様々な規範や技術の重要性について扱う。

**〔指導項目〕**

(3)実習
ア　情報システムの開発実習
イ　コンテンツの制作実習
ウ　情報システム分野とコンテンツ分野を関連させた総合的な実習

（内容の範囲や程度）

ウ　〔指導項目〕の（3）については，情報システム分野とコンテンツ分野の学習成果に基づいて，適切な課題を設定し，プログラミングなどの情報技術を活用した実習を行うこと。

### （3）実習
 ここでは，科目の目標を踏まえ，（1），（2）で学習した知識と技術を基盤として，情報システムの開発や，コンテンツの制作に関わる一連のプロセスを活用して，企画，開発，制作する力，社会における課題を発見し，情報システムの開発やコンテンツ制作に関する情報技術を用いて解決する力，社会の要求に対応した情報技術の活用に主体的かつ協働的に取り組む態度を養うことをねらいとしている。
 このねらいを実現するため，次の①から③までの事項を身に付けることができるよう，〔指導項目〕を指導する。
①　情報システムの開発方法やコンテンツの制作方法などについて理解するとともに，これらを総合して社会で実践できる知識を理解し技術を身に付けること。
②　情報社会における諸課題や情報産業に関わる課題を発見し，情報技術や情報システム，コンテンツを活用して創造的に解決すること。
③　情報システムの開発及びコンテンツの制作について，技術革新に伴う新技術や新機能など社会の変化に対応するために自ら学び，社会の要求に対応した情報技術の活用に，主体的かつ協働的に取り組むこと。
**ア　情報システムの開発実習**
 情報システムの開発実習に取り組み，これまでに学んだプログラミングなどの情報システムの開発に関する知識と技術を総合的に身に付けること，一連の作業を総合的に理解すること，創造性，コミュニケーション能力などの実践的な能力と態度を身に付けることなどを扱う。その際，実習の過程と作品を評価することで実習の改善点などを発見し，今後の情報システムの開発をより適切に行えるようにする。
**イ　コンテンツの制作実習**
 コンテンツの制作実習に取り組み，これまで学んだコンテンツの制作に関する知識と技術を総合的に身に付けること，一連の作業を総合的に理解すること，創造性，コミュニケーション能力などの実践的な能力と態度を養うことなどを扱う。その際，実習の過程と作品を評価することで，実習の改善点などを発見し，今後のコンテンツの制作をより適切に行えるようにする。
**ウ　情報システム分野とコンテンツ分野を関連させた総合的な実習**
 専門教科情報科で学習した情報システム分野とコンテンツ分野を相互に関連させながら行う総合的な実習に取り組み，これまで学んだ情報システムの開発とコンテンツの制作に関する知識と技術を総合的に身に付けること，一連の作業を総合的に理解すること，創造性，コミュニケーション能力などの実践的な能力と態度を身に付けることなどを扱う。また，実習の過程と作品を評価することで，実習の改善点などを発見し，今後の総合的な実習をより適切に行えるようにする。
 また，設計に関する技術情報や内容等に関する情報やデータの文書化を取り上げ，その管理，共有，活用の方法などについても扱う。

# 第3章 各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い
# 第１節　指導計画の作成に当たっての配慮事項
## １　主体的・対話的で深い学びの実現
（1）単元など内容や時間のまとまりを見通して，その中で育む資質・能力の育成に向けて，生徒の主体的・対話的で深い学びの実現を図るようにすること，その際，情報の科学的な見方・考え方を働かせ，社会の様々な事象を捉え，専門的な知識や技術などを基に情報産業に対する理解を深めるとともに，新たなシステムやコンテンツなどを地域や産業界と協働して創造するなどの実践的・体験的な学習活動の充実を図ること。

 この事項は，専門教科情報科の指導計画の作成に当たり，生徒の主体的・対話的で深い学びの実現を目指した授業改善を進めることとし，専門教科情報科の特質に応じて，効果的な学習が展開できるように配慮すべき内容を示したものである。
 選挙権年齢や成年年齢の引き下げなど，高校生にとって政治や社会が一層身近なものとなる中，学習内容を人生や社会の在り方と結び付けて深く理解し，これからの時代に求められる資質・能力を身に付け，生涯にわたって能動的に学び続けることができるようにするためには，これまでの優れた教育実践の蓄積も生かしながら，学習の質を一層高める授業改善の取組を推進していくことが求められている。
 指導に当たっては，（1）「知識及び技術」が習得されること，（2）「思考力，判断力，表現力等」を育成すること，（3）「学びに向かう力，人間性等」を涵かん養することが偏りなく実されるよう，単元など内容や時間のまとまりを見通しながら，生徒の主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善を行うことが重要である。
 主体的・対話的で深い学びは，必ずしも1単位時間の授業の中で全てが実現されるものではない。単元など内容や時間のまとまりの中で，例えば，主体的に学習に取り組めるよう学習の見通しを立てたり学習したことを振り返ったりして自身の学びや変容を自覚できる場面をどこに設定するか，対話によって自分の考えなどを広げたり深めたりする場面をどこに設定するか，学びの深まりをつくりだすために，生徒が考える場面と教師が教える場面をどのように組み立てるか，といった観点で授業改善を進めることが求められる。また，生徒や学校の実態に応じ，多様な学習活動を組み合わせて授業を組み立てていくことが重要であり，単元など内容や時間のまとまりを見通した学習を行うに当たり基礎となる「知識及び技術」の習得に課題が見られる場合には，それを身に付けるために，生徒の主体性を引き出すなどの工夫を重ね，確実な習得を図ることが必要である。
 主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善を進めるに当たり，特に「深い学び」の視点に関して，各教科等の学びの深まりの鍵となるのが「見方・考え方」である。各教科等の特質に応じた物事を捉える視点や考え方である「見方・考え方」を，習得・活用・探究という学びの過程の中で働かせることを通じて，より質の高い深い学びにつなげることが重要である。
 専門教科情報科における「主体的な学び」とは，見通しをもって試行錯誤することを通して自らの情報活用を振り返り，評価・改善して，次の問題解決に取り組むことや，生徒に達成感を味わわせ学習に取り組む意欲を高めたり，個々の興味・関心や能力・適性に応じてより進んだ課題に取り組んだりすることなどであると考えられる。
 「対話的な学び」とは，生徒が協働して問題の発見・解決に取り組んだり，互いに評価し合ったりして，情報技術のより効果的な活用を志向し探究したり，地域や産業界など実社会の人々と関わるなどして現実の問題解決に情報技術を活用することの有効性を，実感をもって理解したりすることなどであると考えられる。
 「深い学び」とは，具体的な問題の発見・解決に取り組むことを通して，日常生活においてそうした問題の発見・解決を行っていることを認識し，その過程や方法を意識して考えるとともに，その過程における情報技術の適切かつ効果的な活用を探究していく中で「見方・考え方」を豊かで確かなものとすること，それとともに，情報技術を活用し，試行錯誤して目的を達成することにより，情報や情報技術等に関する概念化された知識，問題の発見・解決に情報技術を活用する力や情報社会との適切な関わりについて考え主体的に参画し寄与しようとする態度などといった資質・能力を獲得していくことである考えられる。
 このような学習の実現を図るためには，社会の様々な事象を情報技術を用いた問題解決の視点で捉え，情報の科学的理解に基づいた情報技術の適切かつ効果的な活用と関連付け，新たなシステムやコンテンツなどを地域や産業界と協働して創造するなどの実践的・体験的な学習活動が考えられる。
 以上のような授業改善の視点を踏まえ，情報に関する各学科で育成を目指す資質・能力及びその評価の観点との関係も十分に考慮し，指導計画等を作成することが必要である。

## ２　原則履修科目
（2）情報に関する各学科においては，「情報産業と社会」及び「課題研究」を原則として全ての生徒に履修させること。

 情報に関する各学科において原則として全ての生徒に履修させる科目（原則履修科目）については，従前と同様「情報産業と社会」と「課題研究」の2科目とした。
 「情報産業と社会」は，情報と社会との関わりや情報産業と職業についての基礎的な内容など，情報に関する専門的な学習への動機付けとなるような内容で構成している。また「課題研究」は，生徒が主体的に課題を発見し，知識と技術の深化・総合化を図る学習活動を通して，問題解決の能力や創造的な学習態度を育成することをねらいとしている。
 なお，「情報産業と社会」はこの科目の性格やねらいからみて入学年次で，「課題研究」は卒業年次で履修させることが望ましい。

## ３　各科目の履修に関する配慮事項
（3）情報に関する各学科においては，原則としてこの章に示す情報科に属する科目に配当する総授業時数の 10 分の5以上を実験・実習に配当すること。

 情報に関する各学科においては，従前より実験・実習を主要な学習方法としてきたが，これからの技術革新の進展や新しい情報産業の形成などに対応するため，創造性や問題解決能力の育成及び望ましい勤労観や職業観の育成などを一層重視して，実験・実習を充実することがますます重要である。このことを踏まえ，情報に関する各学科においては，従前から情報に関する科目に配当時数の合計の 10 分の5以上を実験・実習に充てることとしており，引き続き時数の確保とともに内容の一層の充実に努めることが大切である。
 なお，ここでいう実験・実習は，実験，調査，設計や制作，見学，現場実習などの実際的，体験的な学習活動を指すものである。

## ４　地域や産業界，大学等との連携・交流
（4）地域や産業界，大学等との連携・交流を通じた実践的な学習活動や就業体験活動を積極的に取り入れるとともに，社会人講師を積極的に活用するなどの工夫に努めること。

 情報に関する各学科における教育のより一層の改善・充実を図っていくためには，地域や産業界，大学等との連携・交流などの双方向の協力関係を確立していくことが極めて重要である。その際，単に地域や産業界，大学などの協力を仰ぐというだけでなく，各学校の教育力を地域に還元することにより，地域や産業界，大学等との協力関係を築くことが大切である。
 今回の改訂においては，「社会に開かれた教育課程」の実現が目指されており，現実の社会との関わりの中で子供たち一人一人の豊かな学びを実現していくことが課題となっている。
 地域や産業界，大学等との連携・交流を通じた実践的な学習活動や就業体験活動を取り入れるなど，地域産業や地域社会との連携や交流を促進することで，社会への適応能力などの育成を図るとともに地域産業や地域社会への理解と貢献の意識を深めることが考えられる。また，職業に関する各教科・科目については，就業体験活動をもって実習に替えることができることが示されている。したがって，情報に関する各学科においても，これまで以上により実践的な学習活動や就業体験活動を積極的に取り入れていくことが求められている。
 さらに，生徒が情報における各分野の最新の知識と技術を身に付けたり，望ましい勤労観・職業観を養ったりするために，情報に関する各分野の第一線で活躍する学校内外の職業人や研究者などを学校に招請し，学校における教育活動に協力してもらうことは有意義なことである。各学校においては，社会人講師等を積極的に招請するなどの工夫が考えられる。さらに，大学などとの連携や交流を促進することで，最新の知識や技術に触れることができ，主体的に専門的知識を深めるきっかけになることが期待される。
 また，地域や産業界，大学等との協力関係を確立するためには，学校の教育力を地域に還元する努力も重要であり，各学校の施設・設備などを地域に開放し，プログラミングやコンテンツ作成等の体験教室の実施などに取り組むなど，生徒が自らの学習の成果によって身に付けた専門性を生かした活動を行うことが考えられる。

## ５　障害のある生徒などへの指導上の配慮
（5）障害のある生徒などについては，学習活動を行う場合に生じる困難さに応じた指導内容や指導方法の工夫を計画的，組織的に行うこと。

 障害者の権利に関する条約に掲げられたインクルーシブ教育システムの構築を目指し，生徒の自立と社会参加を一層推進していくためには，通常の学級，通級による指導，特別支援学級，特別支援学校において，生徒の十分な学びを確保し，一人一人の生徒の障害の状態や発達の段階に応じた指導や支援を一層充実させていく必要がある。
通常の学級においても，発達障害を含む障害のある生徒が在籍している可能性があることを前提に，全ての教科等において，一人一人の教育的ニーズに応じたきめ細かな指導や支援ができるよう，障害種別の指導の工夫のみならず，各教科等の学びの過程において考えられる困難さに対する指導の工夫の意図，手立てを明確にすることが重要である。
 これを踏まえ，今回の改訂では，障害のある生徒などの指導に当たっては，個々の生徒によって，見えにくさ，聞こえにくさ，道具の操作の困難さ，移動上の制約，健康面や安全面での制約，発音のしにくさ，心理的な不安定，人間関係形成の困難さ，読み書きや計算等の困難さ，注意の集中を持続することが苦手であることなど，学習活動を行う場合に生じる困難さが異なることに留意し，個々の生徒の困難さに応じた指導内容や指導方法を工夫することを，各教科等において示している。
 その際，専門教科情報科の目標や内容の趣旨，学習活動のねらいを踏まえ，学習内容の変更や学習活動の代替を安易に行うことがないよう留意するとともに，生徒の学習負担や心理面にも配慮する必要がある。
 例えば，専門教科情報科における配慮として，次のようなものが考えられる。
- コンピュータ等の画面が見えにくい場合には，情報を的確に取得できるよう，生徒の見え方に応じて，フォントを適切に選択したり，拡大したり，文字と背景の色を調整したりするなどの配慮をする
- コンピュータ等の発する音が聞きとりにくい場合には，情報を的確に取得できるよう，音の代わりに光や振動，画面上の表示で伝えたり，スピーカーを適切な位置に設置したり，音量の調整やヘッドホンの使用などの配慮をする
- キーボードによる文字入力やマウス操作等の動作に困難がある場合には，コンピュータ等の操作が可能となるよう，レバー操作型のコントローラなどの入力手段を使えるようにするなどの配慮をする
- 生徒が車椅子等を使用する場合には，車椅子の移動に支障をきたさないよう，机と机の間の距離，配線など床の突起物等についても配慮をする
- コンピュータ等の画面上の文字を目で追って読むことに困難がある場合には，どこを読んでいるのかが分かるよう，読んでいる箇所をハイライト表示や反転表示するなどの配慮をする
- コンピュータ等を扱いながら，指示を聞くことに困難がある場合には，同時に二つの作業が重なることがないよう，まずは手を止めるよう指示をしてから次の話をするなどの配慮をする
- 集中して学習を継続することが難しい場合には，見通しをもって学習に取り組めるよう，学習活動の手順を視覚化して明示したり，スモールステップで学習を展開できるようにしたりするなどの配慮をする
- 自ら問題解決の計画を立てたり設計したりすることが難しい場合には，生徒が学習に取り組みやすくなるよう，あらかじめ用意した計画や設計から生徒が選択したり，それらの一部を改良する課題に取り組めるようにしたりするなど，段階的な指導を行うなどの配慮をする
 なお，学校においては，こうした点を踏まえ，個別の指導計画を作成し，必要な配慮を記載し，他教科等の担任と共有したり，翌年度の担任等に引き継いだりすることが必要である。

# 第２節　内容の取扱いに当たっての配慮事項
## １　言語活動の充実
（1）情報産業に関する課題の発見や解決の過程において，協働して分析，考察，討議するなど言語活動の充実を図ること。

 言語は，自分の考えをまとめたり発表したりするなどの知的活動の基盤であり，人と人をつなぐ意思の伝達機能，さらには，感性・情緒の基盤としての役割をもつ。今回の改訂においても，生徒の思考力，判断力，表現力等を育むために，レポートの作成や論述といった知識及び技術を活用する場面を設定するなど，言語の能力を高める学習活動を重視している。
 専門教科情報科においても，国語科で培った能力を基本に，知的活動の基盤という言語の役割の観点から，協働して分析，考察，討議するなどの場面を設定するといった言語活動を充実する必要がある。また，情報に関する各学科の特質を踏まえ，言葉だけでなく，フローチャートや状態遷移図などのアルゴリズムを表現するための図や記号，モデルを表現するための図や記号，プログラムを表現するための言語などを用いて考えたり，説明したりするなどの学習活動も充実する必要がある。その際，情報通信ネットワークの特性を生かして企業や大学等で活躍する社会人から指導を受けたり，別の高校の生徒と協働して作業を進めたりするなどの学習活動も考えられる。

## ２　個人情報や知的財産の保護と活用・情報モラルや職業人として求められる倫理観の育成
（2）個人情報や知的財産の保護と活用について扱うとともに，情報モラルや職業人として求められる倫理観の育成を図ること。

**①　個人情報や知的財産の保護と活用**
 個人情報や知的財産については，関連する法規を理解することに加えて，その法規の意義や実際の場面での適用について考える学習活動を行い，適切に扱うことができるようにする必要がある。
 個人情報については，不必要なものを業者に提供していないか，業者のプライバシーポリシーは適切かなど，自分の個人情報を守るために行うべきことや確認すべきことがあることを理解するとともに，個人情報が漏洩した際の対策についても考えるよう留意する。また，自分が提供する個人情報に応じたサービスが提供されたり，多数の人の移動データなどの匿名化された個人情報を解析することにより公共交通機関の運行を最適化したりするなど，新たな価値が生み出されることにも触れる。
知的財産については，著作権だけでなく，意匠権，商標権，特許権，実用新案権などの産業財産権などについても理解し，音楽や動画などの電子的権利保護などの技術的対策についても触れる。知的財産を保護することにより，創作意欲が高まり，質の高い知的財産が生産されるような環境を維持することの重要性を理解するとともに，知的財産権に配慮した流通や利用の在り方についても触れる。
**②　情報モラルや職業人としての倫理観の育成**
 情報モラルとは，「情報社会で適正な活動を行うための基になる考え方と態度」であり，具体的には他者への影響を考え，人権，知的財産権など自他の権利を尊重し情報社会での行動に責任をもつことや，犯罪被害を含む危険の回避など，情報を正しく安全に利用できること，コンピュータなどの情報機器の使用による健康との関わりを理解することなどである。また，大量の個人情報を扱ったり，公共性の高い情報通信ネットワークシステムを開発したり，維持・管理したりする情報産業に携わる職業人には，それに応じた職業人としての倫理観が必要である。
 これらを育成するには，何々をしてはいけないというような対処的なルールを身に付けるだけではなく，それらのルールの意味を正しく理解し，新たな場面でも正しい行動がとれるような考え方と態度を身に付けることが必要である。これは，特定の内容において指導すれば済むことではなく，授業全体を通して育成を図らなければならない。そのためには，様々な場面において適切な行動がとれるよう，生徒自らが考え，討議し，発表し合う学習活動を多く取り入れるなどして，単なるルールの理解の指導にならないようにすることが大切である。

## ３　コンピュータや情報通信ネットワークなどの活用
（3）コンピュータや情報通信ネットワークなどの活用を図り，学習の効果を高めるよう工夫すること。

 情報手段の活用は，一つの学校の枠を越えて，様々な地域や産業界，大学等との情報の共有・交流を可能にし，学校がそれらとの連携の下に教育活動を展開することを可能にするものである。生徒たちに豊富な教材を提供する上で，また生徒たちの学習の対象を広げ，興味や関心を高める上での効果は極めて大きなものがある。例えば，産業界や大学等とネットワークを結ぶことによって，必要とする情報を迅速に入手できることや最新の情報に関する専門的な知識と技術を得ることが可能となり，生徒の学習に対する興味や関心を広く豊かにすることができるとともに，こうした学習を通して，生徒自らの情報発信能力を育成することにもつながる。
 したがって，専門教科情報科に属する各科目については，情報手段を積極的に活用し，指導の充実を図っていくことが必要である。

# 第３節　実験・実習の実施に当たっての配慮事項
実験・実習を行うに当たっては，施設・設備の安全管理に配慮し，学習環境を整えるとともに，事故防止の指導を徹底し，安全と衛生に十分留意するものとする。

 実験・実習を行うに当たっては，施設・設備の安全管理に配慮し，学習環境を整えるとともに，事故防止の指導を徹底し，安全と衛生に十分留意することが大切である。特に，情報に関する実験・実習においては，先端的な施設・設備や新技術を活用した実験・実習等が実施されるようになることから，情報セキュリティ対策を含め，これらに関する安全と衛生に十分留意する必要がある。
 さらにコンピュータなどの情報関連機器を操作する際の姿勢，照度や操作時間など生徒の心身の健康に対する様々な影響などに十分配慮することが必要である。

# 第４節　総則関連事項
## １　道徳教育との関連（第 1 章総則第 1 款 2（2）の 2 段目）
 学校における道徳教育は，人間としての在り方生き方に関する教育を学校の教育活動全体を通じて行うことによりその充実を図るものとし，各教科に属する科目（以下「各教科・科目」という。），総合的な探究の時間及び特別活動（以下「各教科・科目等」という。）のそれぞれの特質に応じて，適切な指導を行うこと。

 高等学校における道徳教育については，各教科・科目等の特質に応じ，学校の教育活動全体を通じて生徒が人間としての在り方生き方を主体的に探求し，豊かな自己形成ができるよう，適切な指導を行うことが求められている。
 このため，各教科・科目においても目標や内容，配慮事項の中に関連する記述があり，専門教科情報科との関連をみると，特に次のような点を指摘することができる。
 専門教科情報科においては，今回の改訂において，教科の目標に「情報産業に関する課題を発見し，職業人に求められる倫理観を踏まえ合理的かつ創造的に解決する力を養う。」，「職業人として必要な豊かな人間性を育み，よりよい社会の構築を目指して自ら学び，情報産業の創造と発展に主体的かつ協働的に取り組む態度を養う。」と示すなど，情報産業に従事する者としての規範意識や倫理観，豊かな人間性の育成を重視している。
 各学校においては，道徳教育の充実が今回の改訂においても重視されていることを踏まえ，校長の方針の下に，道徳教育推進教師を中心に，全教師の連携協力のもと，年間指導計画に基づき，教育活動全体を通じて人間としての在り方生き方に関する教育が一層具体的に展開されるよう努める必要がある。

## ２　専門教科・科目の標準単位数（第 1 章総則第 2 款 3（1）ウ）
 各学校においては，教育課程の編成に当たって，次の表に掲げる主として専門学科（専門教育を主とする学科をいう。以下同じ。）において開設される各教科・科目及び設置者の定めるそれぞれの標準単位数を踏まえ，生徒に履修させる各教科・科目及びその単位数について適切に定めるものとする。

 専門教科・科目については，従前から，地域の実態や学科の特色等に応じるため，その標準単位数の決定を設置者に委ねており，今回の改訂においても同様の扱いとしている。したがって，これらの各教科・科目について，設置者がその標準単位数を定め，その標準単位数を標準として各学校が具体的な単位数を定めることになる。各設置者においては，当該地域の実態や管内の学校の実態等に留意し，適切な標準単位数を定めることが必要である。
 専門教科情報科に属する科目については，設置者は，地域の実態や設置する学科の特色等に応じて，本解説第2章を参考にして標準単位数を定めることになる。各学校においては，設置者の定める標準単位数を踏まえ，学科の特色や生徒の実態などに応じて，適切に科目を選定し，履修単位数を定めることが必要である。

## ３　学校設定科目（第 1 章総則第 2 款 3（1）エ）
エ 学校においては，生徒や学校，地域の実態及び学科の特色等に応じ，特色ある教育課程の編成に資するよう，イ及びウの表に掲げる教科について，これらに属する科目以外の科目（以下「学校設定科目」という。）を設けることができる。この場合において，学校設定科目の名称，目標，内容，単位数等については，その科目の属する教科の目標に基づき，高等学校教育としてその水準の確保に十分配慮し，各学校の定めるところによるものとする。

 学校設定科目の名称，目標，内容，単位数等は各学校において定めるものとされているが，その際には，「その科目の属する教科の目標に基づき」という要件が示されていること，及び科目の内容の構成については関係する各科目の内容との整合性を図ることに十分配慮する必要がある。
 専門教科情報科においては，情報に関する各分野に対応して，通常履修される教育内容などを想定して，12 科目が示されている。しかし，情報の各分野の多様な発展や地域の実態等に対応し，新しい分野の教育を積極的に展開する必要がある場合など，学校設定科目を設けることにより，特色ある教育課程を編成することができる。

## ４　専門学科における各教科・科目の履修（第 1 章総則第 2 款3（2）イ）
### （1）専門教科・科目の最低必修単位数
（ア）専門学科においては，専門教科・科目（（1）のウの表に掲げる各教科・科目，同表に掲げる教科に属する学校設定科目及び専門教育に関する学校設定教科に関する科目をいう。以下同じ。）について，全ての生徒に履修させる単位数は，25 単位を下らないこと。ただし，商業に関する学科においては，上記の単位数の中に外国語に属する科目の単位を5単位まで含めることができること。また，商業に関する学科以外の専門学科においては，各学科の目標を達成する上で，専門教科・科目以外の各教科・科目の履修により，専門教科・科目の履修と同様の成果が期待できる場合においては，その専門教科・科目以外の各教科・科目の単位を5単位まで上記の単位数の中に含めることができること。

 専門学科における専門教科・科目の最低必修単位数は，従前と同様に 25 単位以上とし，生徒の多様な実態に応じた弾力的な教育課程の編成を可能にしている。なお，25 単位を下らないこととしているので，専門教育の深化のため，あるいは職業資格の取得要件等を考慮して教育課程を編成する場合は，当然，最低必修単位数の 25 単位を超えて履修することができるよう配慮する必要がある。
 学習指導要領では，従前と同様に，専門教科・科目について，第1章総則第2款3（1）ウの表に掲げる各教科・科目，同表の教科に属する学校設定科目及び専門教育に関する学校設定教科に関する科目であることを明確にしている。すなわち，学習指導要領に示されている専門教科・科目及びその教科に属する学校設定科目はもとより，専門教育の一環として設けられる学校設定教科及び当該教科に関する科目についても，専門教科・科目に含まれることとなる。
 専門教科・科目以外の教科・科目の履修を専門教科・科目の履修とみなす措置については，従前と同様，専門教科・科目の履修単位数を確保する観点から特例として規定している。
 情報に関する学科においては，学科の特色に従い，多様な職業教育の要求に応えるために，専門教科・科目と同様の成果が期待できる場合は，5単位を限度として，専門教科・科目以外の科目を専門教科・科目の履修として認めることができることに留意する必要がある。
### （2）専門教科・科目による必履修教科・科目の代替
（イ）専門教科・科目の履修によって，アの必履修教科・科目の履修と同様の成果が期待できる場合においては，その専門教科・科目の履修をもって，必履修教科・科目の履修の一部又は全部に替えることができること。

 専門教科・科目を履修することによって，必履修教科・科目の履修と同様の成果が期待できる場合は，その専門教科・科目の履修をもって必履修教科・科目の履修の一部又は全部に替えることができる。
 これは，各教科・科目間の指導内容の重複を避け，教育内容の精選を図ろうとするものであり，必履修教科・科目の単位数の一部を減じ，その分の単位数について専門教科・科目の履修で代替させる場合と，必履修教科・科目の単位数の全部について専門教科・科目の履修で代替させる場合とがある。
 実施に当たっては，専門教科・科目と必履修教科・科目相互の目標や内容について，あるいは代替の範囲などについて十分な検討を行うことが必要である。この調整が適切に行われることにより，より効果的で弾力的な教育課程の編成に取り組むことができる。
 情報に関する学科においては，例えば，「情報産業と社会」の履修により「情報Ⅰ」の履修と同様の成果が期待できる場合は，代替することが可能である。なお，全部代替する場合，「情報産業と社会」の履修単位数は，2単位以上必要である。
 なお，相互の代替が可能とされるのは，「同様の成果が期待できる場合」とされており，例えば，「課題研究等」の履修によって総合的な探究の時間の履修に代替するためには，「課題研究等」を履修した成果が総合的な探究の時間の目標等からみても満足できる成果を期待できることが必要であり，自動的に代替が認められるものでない。
### （3）職業学科における総合的な探究の時間の特例
（ウ）職業教育を主とする専門学科においては，総合的な探究の時間の履修により，農業，工業，商業，水産，家庭若しくは情報の各教科の「課題研究」，看護の「看護臨地実習」又は福祉の「介護総合演習」（以下「課題研究等」という。）の履修と同様の成果が期待できる場合においては，総合的な探究の時間の履修をもって課題研究等の履修の一部又は全部に替えることができること。また，課題研究等の履修により，総合的な探究の時間の履修と同様の成果が期待できる場合においては，課題研究等の履修をもって総合的な探究の時間の履修の一部又は全部に替えることができること。

 情報に関する学科においては，「課題研究」が原則履修科目とされている。
 この科目では，情報の各分野に関する課題を発見し，主体的かつ協働的に取り組む学習活動を通して，専門的な知識，技術などの深化・総合化を図り，科学的な根拠に基づいて創造的にかつ倫理観をもって解決する力を養うこととしており，総合的な探究の時間の目標と「課題研究等」の目標が軌を一にする場合も想定される。そのため，総合的な探究の時間の履修により，「課題研究等」の履修と同様の成果が期待できる場合においては，総合的な探究の時間の履修をもって「課題研究等」の履修の一部又は全部に替えることができるとするとともに，「課題研究等」の履修により，総合的な探究の時間の履修と同様の成果が期待できる場合においては，「課題研究等」の履修をもって総合的な探究の時間の履修の一部又は全部に替えることができるとしている。
 なお，相互の代替が可能とされるのは，「同様の成果が期待できる場合」とされており，例えば，「課題研究等」の履修によって総合的な探究の時間の履修に代替するためには，「課題研究等」を履修した成果が総合的な探究の時間の目標等からみても満足できる成果を期待できることが必要であり，自動的に代替が認められるものでない。

## ５ 職業教育を主とする専門学科における配慮事項（第 1 章総則第 2 款 3（7）ウ）
### （1）実験・実習に配当する授業時数の確保
（ア）職業に関する各教科・科目については，実験・実習に配当する授業時数を十分確保するようにすること。

 （ア）は，職業に関する各教科・科目における実験・実習の重視について示したものである。また，商業を除く職業教育を主とする専門学科においては，各教科の各科目にわたる指導計画の作成について，原則として総授業時数の 10 分の5以上を実験・実習に配当することが明記されていることにも配慮すべきである。
 職業教育は，各教科・科目の履修を通して一般的教養を身に付けることにとどまらず，実験・実習という実際的・体験的な学習を一層重視し，実践力を体得することに特色があると言える。
 実験・実習には，体験を通して知識の習得に役立て，技能を習熟させるという側面がある。これまでの実験・実習では，基礎的・基本的事項の習得という立場から，このねらいを一貫して重視してきた。
 しかしながら，産業の各分野における急速な技術革新の進展や産業構造・就業構造の変化等に適切に対応するためには，基礎的・基本的事項を確実に習得することに加えて，実際に問題を解決する体験の機会をできる限り拡充していくことにより，よりよい社会の構築を目指して自ら学び，産業の振興や社会貢献に主体的かつ協働的に取り組む態度を養うことが必要である。このため，実験・実習のもう一つの側面である生徒の自発的・創造的な学習態度の育成を一層重視していく必要がある。特に，主体的に取り組む学習活動を通して，専門的な知識，技術などの深化・総合化を図ることは重要であり，実際的・体験的な学習である実験・実習の一層の充実が求められる。
 実験・実習の授業時数の確保に当たっては，いわゆる座学と実験・実習との調和と関連性，基礎的・基本的事項と発展的・応用的事項との関連，特に新技術等新たな内容の習得について配慮する必要がある。
### （2）生徒の実態に応じた配慮
（イ）生徒の実態を考慮し，職業に関する各教科・科目の履修を容易にするため特別な配慮が必要な場合には，各分野における基礎的又は中核的な科目を重点的に選択し，その内容については基礎的・基本的な事項が確実に身に付くように取り扱い，また，主として実験・実習によって指導するなどの工夫をこらすようにすること。

 （イ）に示されている，生徒の各教科・科目の履修を容易にするための配慮事項は，従前と同じであり，①各分野における基礎的又は中核的な科目を重点的に選択すること，②その内容については基礎的・基本的な事項が確実に身に付くように取り扱うこと，③主として実験・実習によって指導するなどの工夫をこらすことが示されている。①は職業に関する各教科・科目の選択，②は職業に関する各教科・科目の内容の取扱い，③は指導方法の工夫についての配慮事項である。
 今回の改訂では，専門教科情報科においては科目構成の見直しを図っているが，これらの科目を網羅的に履修させるのではなく，生徒の実態等に応じて適切に選択して履修させることが大切である。そのため，特に1〜2単位程度の科目を多く履修させることは避けなければならない。また，内容や教材については一層精選し，十分時間をかけて理解させるようにしなければならない。更に，生徒の理解，習得を容易にするため，いわゆる座学による説明にとどめず，できるだけ実験・実習を通して体験的に学ばせる機会を多くすることに努める必要がある。
## ６　職業に関する各教科・科目についての配慮事項（第 1 章総則第 2 款 3（7）エ）
### （1）就業体験活動による実習の代替
（ア）職業に関する各教科・科目については，就業体験活動をもって実習に替えることができること。この場合，就業体験活動は，その各教科・科目の内容に直接関係があり，かつ，その一部としてあらかじめ計画し，評価されるものであることを要すること。

 就業体験活動を推進する観点から，特に，職業に関する各教科・科目については，現場実習を含め就業体験活動を積極的に取り入れることとし，就業体験活動をもって実習に替えることができることを示したものである。なお，この場合の就業体験活動は，関係する科目の指導計画に適切に位置付けて行う必要がある。
 専門教科情報科に属する科目における就業体験活動は，生徒が実際の情報産業に触れることによる学習意欲の喚起，主体的な職業選択の能力や高い職業意識の育成，異世代とのコミュニケーション能力の向上など，その教育上の意義が大きいものである。
 そのため，従来から「課題研究」や各科目の実習の一部として，産業現場等における実習が行われてきている。これらの実践等を踏まえ，社会人・職業人として自立していくためには，生徒一人一人の勤労観・職業観を育てるキャリア教育を充実することが重要であり，その一環として小学校での職場見学，中学校での職場体験活動，高等学校での就業体験活動等を通じた体系的な指導も必要である。また，就業体験活動を通じて実社会や職業と関わりをもち，高い職業意識，勤労観・職業観，規範意識，コミュニケーション能力等に根ざした実践力を高めるように配慮することが必要である。

### （2）定時制及び通信制の課程における実務等による職業に関する各教科・科目の履修の一部代替
（ウ）定時制及び通信制の課程において，職業に関する各教科・科目を履修する生徒が，現にその各教科・科目と密接な関係を有する職業（家事を含む。）に従事している場合で，その職業における実務等が，その各教科・科目の一部を履修した場合と同様の成果があると認められるときは，その実務等をもってその各教科・科目の履修の一部に替えることができること。

 この規定は，定時制及び通信制の課程において，職に就き現にその各教科・科目と密接な関係を有する生徒の実務等の体験を評価し，職業科目の履修の一部に代替できることを定めたものである。
 生徒の校外における実務等を職業に関する各教科・科目の履修の一部として評価するためには，次のような要件が満たされる必要がある。
1. 職業科目が教育課程に位置付けられていること
2. 職業科目を履修する生徒が，現にその各教科・科目と密接な関係を有する職業に従事していること
3. 生徒の職業等における実務等が，その各教科・科目の一部を履修したと同様の成果があると認められること
 代替の方法としては，生徒一人一人の職場における実務等の体験に応ずるよう，職業科目を網羅した教育課程を編成した上で，校外における実務等をそれらの各教科・科目の増加単位として評価すること，あるいは学校における履修の一部を免除することなどが考えられるが，全ての生徒の職業に対応した職業科目を網羅することは実際上困難な場合が多い。したがって，各学校において学校や生徒の実態に応じて教育課程の編成等が工夫され
なければならないが，一般的には，生徒の職業に対応した共通的な職業科目をできるだけ設けて，実務等の評価を行う方法が考えられる。
 生徒の職場における実務等と密接な関係を有する職業科目を履修している場合や，特定の企業等から比較的多数の生徒が通学し，職場における職種が一，二に限定され，実務等の経験が共通である場合などについては，生徒の職場における実務等を履修の一部に替えることが比較的容易である。
 なお，実務の内容，執務の状況等の把握については，生徒からのレポート，その各教科・科目の担任による職場訪問，雇用主からの報告等によることになると考えられる。