# 予稿集
## 研究背景

令和元年に発生した台風19号は、2019年10月12日に日本に上陸した。日本大学工学部のキャンパスとその周辺の徳定地区一体では、近隣を流れる一級河川の反乱による浸水被害が発生した。周辺に住む学生1000人以上及び地域住民に甚大な被害を発生させた。

ハザードマップの浸水地域に指定されている日本大学工学部キャンパスは避難場所にはならず、被害発生後の約２~3週間の間、学生の立ち入りが禁止となり、学生は独自の判断で避難・復旧する必要にあった。そのため、避難の是非や避難場所・被災直後の生活面で多くの課題に直面し少なからずの混乱があったと考えられる。

その為、洪水時での安全な避難場所や避難経路を再度見直し、最適な行動の選択肢を提示し、被災直後の大学としての適切な対応を見直す必要がある。

その前段階として、今回の被災時に学生がとった行動を明らかにする必要があると考えられる

#### 研究目的
そこで本研究では、台風１９号に伴う洪水時の学生の避難の行動実態や意思決定過程をアンケートによって解明した。

## 研究方法
アンケートはグーグルフォームを用いて作成し、学生専用の掲示板からネット集計を行った。アンケートの構成は①被害発生以前の居住形態について②被害発生後の生活状況について③避難状況について④被災経験による学生の要望の４部構成とし、日本大学工学部学生の約4000人に向けて調査を行い、返信のあった177の回答結果を元に分析を行った。

## 研究結果・分析
１）学生の避難状況
図１に示すように、被害発生前に事前に避難した学生は全体の４５％、被害発生時に避難した学生は７％、一夜空けて以降に避難した学生は９％、一度も避難していない学生は３９％となった。

２）学生避難のタイミング
図２と図３に示すように、避難勧告・避難指示をきっかけに学生が避難行動をとる傾向にあることがわかる。

３）居住階による学生の避難行動
表１に示すように、一階で生活している学生の５９％が被害発生前に避難しており、２階以上で生活している学生の５０％が一度も避難していないことがわかる。

4)居住階による学生の事前の防災知識
表２に示すように、避難所を知っている学生、ハザードマップを知っている学生の割合において差が見られないことから、事前の洪水に対する防災知識に居住階による違いがないことがわかる。また、工学部防災マニュアルを確認した学生は全体の１８％となった。

## まとめ
・避難指示が出ている状況で実際に避難したのは全体の４５％で一階で生活している学生は避難する傾向が見られ、２階以上で生活している学生は避難行動にはうつさない傾向となる。
・居住階数による事前の防災知識に差はなく、学生は独自に入手した市や周りの状況に元ずいて行動にうつしていた。
・大学側での情報発信方法や内容を工夫することで、より安全な学生の行動を促せる可能性があることが分かった。